開催終了

今、求められる後継者育成とサクセッションプランのあり方

HRセミナー

LIVE登壇

マネジメント

人材育成

2024年

35日(火)

13:00 - 14:00

開場時間 12:50

開催終了

参加費

無料(ZOOMウェビナー)

備考

・視聴用URLはお申し込み後にご連絡いたします
・1社につき複数名でご参加の場合も下記のフォームより、おひとりずつお申込みください
・本セミナーは法人のお客様限定となります
・当社判断により競合製品取扱い企業様の参加をお断りさせて頂く場合もございますので予めご了承下さい

開催概要

激変するビジネス環境の中で企業成長を続けるため、企業にとって『後継者育成』は最重要課題です。後継者の育成プロセスは人的資本の情報開示項目にも設定されており、投資家も企業価値を示す一つの指標として注目しています。

しかし一方で、これまで人選の明確な基準や育成の仕組みがなく、どのようにサクセッションプランを描き、進めて行けばいいか分からないと課題をお持ちの人事責任者や育成担当者も多いのではないでしょうか?
また、従来の方法では求める経営人材が育たないとのお悩みもよく耳にします。

そこで本セミナーでは、数々の企業の後継者育成を支援している株式会社セルム様をお招きし、最新の事例を交えながら、効果的なサクセッションプランニングの秘訣や、後継者育成を実践する上で外してはいけないポイントをお話しいただきます。

後半は人材情報を可視化し、データに基づきながら抜擢~育成のプロセスを効率よく運用できるタレントマネジメントシステム「カオナビ」についてデモを交えてご紹介します。

こんな方にオススメ

【経営者、人事部門、経営企画部門、その他人材育成担当】

  • 後継者抜擢、育成の効果的な手法を知りたい
  • サクセッションプランのポイントを知りたい
  • 人材育成の進捗やスキルの習得度合いを可視化したい
  • 人材育成に関連する業務を効率化したい

内容詳細・講師のご紹介

プログラムは変更する場合がございます。予めご了承ください。

【第1部 講演】サクセッションプランの設計と実行のポイント

1.企業の後継者育成の現状と課題

2.サクセッションプランに求められるポイント

3.企業事例

株式会社セルム

執行役員

安池 智之 氏

大学卒業後、不動産開発に従事。自社の企業理念策定・浸透プロジェクトにも参画。その後セルムに入社し、主に、経営リーダーを輩出する仕組みづくりと運用の支援や、経営の基盤となるパーパス・企業理念の浸透、企業風土改革プロジェクトに携わる。
本来持つ人と組織の可能性を捉え、その力を最大化することで、強固で持続的な経営基盤をつくるために企業の固有解を追い続けている。

【第2部 デモンストレーション】後継者育成を加速させる、HRテクノロジーの活用とは

1.育成施策推進上の人事課題

2.抜擢~育成情報の可視化がもたらす効果

3.データドリブンな後継者育成管理とは(デモンストレーション)

株式会社カオナビ

アカウント本部 営業戦略部

金川 義生

広告代理店営業を経て2012年よりIT SaaS業界にてパートナービジネスに従事。2023年カオナビに入社し、パートナー企業との協業企画及び販売施策を担当。

タイムテーブル

時間内容
12:50~Zoomアクセス受付
13:00~13:05はじめに
13:05~13:30【第1部 講演】サクセッションプランの設計と実行のポイント
13:30~13:50【第2部 デモンストレーション】後継者育成を加速させる、HRテクノロジーの活用とは
13:50~14:00【質疑応答】皆様からのご質問に直接お答えします

お申し込みフォーム

本セミナーの受付は終了しました。

個人情報の取扱いについて

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当社は、ご参加いただいた皆様の個人情報をそれぞれ以下の目的で共同利用します。共同利用者とは秘密保持契約を締結し管理の徹底を図ります。

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■共同利用する項目 : 会社名・部署・役職・担当者様氏名・メールアドレス・電話番号・住所・従業員数

■今回の共同利用の範囲 : 株式会社セルム

■共同利用に際しての管理責任者 : コーポレート本部 本部長

当社のパートナー企業の紹介を受けて本セミナーへご参加される場合、お申込情報及びアンケート結果を、紹介元のパートナー企業に提供します。提供時には当社及びパートナー企業の双方で必要な確認・記録を行い、個人情報の取扱いに関する契約を締結したうえで、個人情報の提供を行います。

■提供先による利用目的 :
1.当社サービス及び当社サービスと関連する提供先のサービスに関するご案内、サポート、お客様からのお問い合わせ、苦情、紛争等への対応のため
2.当社及び当社サービスと関連する提供先の商品、サービス、イベント、セミナー情報等を郵便、電話、電子メール等を通じてご案内するため
3.上記に付随する業務遂行や連絡・手続きのため

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