スキルアップとは? 意味と方法、効果、キャリアアップとの違い

「スキルアップしたい」というビジネスパーソンや、「社員をスキルアップさせたい」とお考えの企業の育成担当者は多いのではないでしょうか。

ここでは、

  • スキルアップの意味
  • キャリアアップとの意味の違い
  • スキルアップの方法
  • スキルアップの効果

について紹介していきます。

1.スキルアップとは?

スキルアップとは訓練を通して自分の持つ能力を向上させることを指します。

スキルアップという言葉をよく使いますが、「技術力を高める」「腕前を上げる」など「今、自分が持っているスキルをさらに磨きをかけて向上させる」といった行動を意味すると捉えている人は多いのではないでしょうか。

訓練によって自分が現在持ち合わせていない能力を新たに手に入れることも、スキルアップの定義のひとつ。スキルアップという言葉は、今保持しているスキルだけでなく、新たに資格取得を目指すといった場合も含めた広い意味でとらえる必要があるのです。

スキルとは?

「スキル」とは、一般的に訓練や学習などを通して身に付けた能力を指します。「技能」という言葉と同じ意味で使われるというと、イメージが湧きやすいかもしれません。

では、ビジネスシーンで語られるスキルアップの文脈で「スキル」を用いるケースはどうでしょうか。その場合、「ビジネススキル」とほぼ同義であると考えてよいでしょう。

「ビジネススキル」とは、単に能力、技能といった狭い意味にとどまらず、

  • 知識
  • 経験
  • 心理面でのマインド
  • 保有資格

なども含めた広い意義でスキルを解釈します。ビジネスシーンで求められるスキルは磨くことで社員の行動やアウトプットの質および量に影響を与えるものといった観点からも判断できます

キャリアアップとの意味の違い

キャリアアップはスキルアップと混同されやすい言葉です。キャリアアップには「経歴・役職・地位を上げる」という意味が含まれます。

たとえば非正規雇用者が正規雇用になるケースなどでしょう。転職時に用いる場合、

  • 今より上の役職への転職
  • 今より大きい規模の企業への転職

といった意味になります。

一方、スキルアップには、このような意味は含まれません。「転職」に注目した場合、2つの言葉は大きく相違しているとわかるでしょう。

2.スキルアップの方法

それでは、どのようにスキルアップをすればよいか、以下の2つの観点から見ていきます。

  1. 人事施策として社員のスキルアップを図る方法
  2. 個人でスキルアップを図る方法

人事施策として社員のスキルアップを図る方法

人事やマネージャーが会社として社員のスキルアップをサポートする方法で、3つあります。

  1. 研修・教育プログラムの拡充
  2. 人事制度・サポート制度の拡充/見直し
  3. 配置転換(異動、ジョブローテーションなど)

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①研修・教育プログラムの拡充

人材育成の柱でポピュラーなもののひとつが研修です。研修では人事部などが中心となってこれからの企業活動に必要な研修・教育プログラムを組み、人事施策として社員に対し半強制的にスキルアップの機会を与えます。

新入社員研修、管理職研修などはその代表例で、具体的な方法には、OJTとOff-JTの2種類があります。それぞれのメリットとデメリットを考慮したうえで、対象社員や研修内容に応じて使い分けをするとよいでしょう。

OJT

OJTとは、「On-the-Job Training」の略語です。実際の職場や現場で上司や人材育成専任のトレーナーが、実務経験を通して社員に指導を行う直接的な教育方法です。

OJTのメリットは効率的ということ。

  • 働きながら仕事で使えるノウハウを学べる点は机上の空論で終わりがちな集合研修と異なり即効力のある結果を生む
  • 指導する側の意識も高められる
  • 効率的に組織に溶け込む即戦力を養える

ただ、デメリットもあります。それは、

  • 現場の忙しさから研修や教育的側面がなおざりにされる
  • 教育を担うトレーナーの指導スキルによって習熟度に大きな差が生じる

という点です。

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Off-JT

Off-JTとは、「Off-the-Job Training」の略語です。あらかじめ日時や場所を決めて大人数の受講者を集める研修や講演会のほか、各自で取り組む通信教育などを指します。

Off-JTのメリットは、

  • 専任講師を招くなどした場合に最先端の知識や技能についての情報を得られる
  • 研修中は職場を離れるので、研修内容だけに専念する時間を確保可能

などです。

ただ現場から離れるため、業務に支障をきたすデメリットは否定できないでしょう。また、研修で学んだ知識を実際の現場でどのように活用していくか掴めなければ、せっかくの研修も意味のないものになってしまいます。

活用法が見い出せても研修の効果が表面化するまでに時間を要するといったこともあり緊急性の高い分野には不向きです。

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②人事制度・サポート制度の拡充/見直し

会社として社員をスキルアップさせるには、人事制度やサポート制度の拡充および見直しも効果的です。

  • 会社の制度自体を変更
  • 新たな制度を創設

などを実施することで社員のスキルアップへのモチベーションをアップできます。

スキルアップにかかるコストを補助するなどを制度に盛り込めば、スキルアップをよりしっかりとサポートできるでしょう。人事制度やサポート制度面での拡充や見直しには、次のような3つの方法があります。

人事評価制度、賃金制度の見直し

人事評価制度と賃金制度の見直しとは、業務に関係する資格取得や資格保有を人事評価の対象とすることです。

制度の構築にあたっては、

  • 社内で必要なスキルを表にまとめる
  • 習得スキルに応じて評価や等級、報酬へと反映させる仕組みづくり

などを行います。評価制度、賃金制度の見直しによるメリットは、

  • 評価基準が明確になる
  • 社員自身、自分の目指す方向性を認識しやすい
  • モチベーションアップにもつながる

という点でしょう。一方デメリットは、

  • スキル表に落とし込むことが難しいスキルをどう可視化するか
  • 習得や評価が難しいスキルをどう評価制度に盛り込むか

といったデリケートな問題が起こりやすい点といえます。

手当の拡充

インセンティブのひとつである手当の拡充も有効な手段です。資格取得や資格保有、もしくは特定のスキル獲得などを達成した場合、資格の難易度に応じて月当たり数千円から数万円の手当を永続的に支給する仕組みです。

資格取得などの努力が給与に反映されるためたとえば不動産業界における宅地建物取引士など業務に必要不可欠なスキルがある場合には取得率を高められます。取得者が増えれば、業務の質の向上にもつながるでしょう。

ただ手当の設定金額や対象者数の予測を見誤ると、会社側のコスト負担が増大する可能性があります。また、経営判断で手当が廃止された場合には社員のモチベーションが一気に下がることも考えられます。手当導入の検討は、慎重に行いましょう。

福利厚生(スキルアップ補助など)

福利厚生の面から社員のスキルアップを支える手段もあります。資格取得に関するスクールの授業料や通信教育費など、スキルアップに関わるコストを会社が一部負担する方法です。

あくまで福利厚生として行います。そのため社員は自身が向上したいスキルをある程度自由に選択できるなど裁量の範囲が広くなり、それはモチベーション高く学ぶきっかけにつながるでしょう。

デメリットは、習得スキルの内容が社員任せになってしまうことで仕事に直接関係しない、いわゆる「ならいごと」に対してコストを負担するケースもあるという点です。

デメリットを克服するには、何のスキルであれば福利厚生の対象とするのかを会社側である程度限定する必要があるでしょう。

③配置転換(異動、ジョブローテーションなど)

社員のスキルアップをバックアップするには、異動、ジョブローテーションといった配置転換も有効です。

職種や職場環境ごとに求められるスキルは異なります。つまり配置を変えるだけで今までとは違ったスキルを獲得できる可能性が生まれるのです。

職種ごとに必要なスキルを事前にまとめておけば配置転換の検討材料になるので、よりスムーズに事が進むでしょう。

ただ、新しい職場環境に適応するにはリスクもともないます。配置転換先の業務に対する得手不得手、職場の人間関係といった問題に直面した場合配置転換が必ずしもスキルアップにつながらないといった懸念もあるでしょう。

かえってモチベーションを下げてしまうだけと残念な結果に終わるケースもあるということは認識しておきましょう。

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個人でスキルアップを図る方法

個人でスキルアップするための方法で、以下の4つの方法があります。

  1. 資格取得
  2. 外部の教育機関(スクール通学、通信教育など)
  3. 各種セミナー、ワークショップ
  4. 副業(複業)

①資格取得

個人がスキルアップする方法のひとつは、資格取得です。国家資格や民間資格を問わず、資格取得を目指したりテキストによる独学や通学などの訓練を行ったりします。

資格の分野は多岐にわたりますが、特に宅地建物取引士、社会保険労務士など業務に関連もしくは直結する資格、語学やITスキル関係、簿記検定や税理士といった会計系の資格が人気を集めています。

資格取得のメリットは、

  • 個人が目指す目標がわかりやすい点
  • 多くの資格で、学習するカリキュラムが体系的に組まれている
  • その分野のスキルを総合的に学べる
  • キャリアアップにつながることも多い

などです。デメリットは、資格の種類にもよりますが、知識偏重に陥りやすい点でしょう。

②外部の教育機関(スクール通学、通信教育など)

個人のスキルアップには、学校への通学や通信教育講座の受講なども有効です。資格取得だけでなく、ハローワークなどでも行われている職業訓練といった技能や知識の習得を合わせれば、その種類は多岐にわたります。

それぞれの教育機関がカリキュラムを綿密に練って準備しています。そのため受講者は、資格取得という目標の達成やそこに至るまでのプロセスを掴みやすいのです。

デメリットは総額数万から数十万円といった費用がかかるケースも見られるなど、費用面での負担があることです。

ただしオンライン講座であれば月数百円から数千円で受講できるものや、東京都の就職支援など各自治体が就職支援として講座を無料、もしくは低額で開設しているケースもあります。

③各種セミナー、ワークショップ

特定のテーマを取り扱うセミナーなどで知識を得る方法もあります。各種セミナーやワークショップなどといったものをイメージしてみてください。

  • 「勉強会」目的で有志が集まって開催
  • スクールが通学検討の前段階として無料で開講

などさまざまなパターンがありますので有料か無料かを確認したうえで参加してみるとよいでしょう。

気軽に参加できるだけでなく一般に公表されていないクローズドな情報を得られたり、同業者や自分と近しい境遇の人との出会いや情報交換に発展したりするケースもあるようです。

ただし、開催元が参加者を顧客とするため営業をかけるなど営利目的で開催しているケースも少なくないようです。主催団体や開催目的を確認することが必要でしょう。

④副業(複業)

最近、いくつかの企業が方針転換をしたということで話題になっている言葉に「副業」があります。副業とは本業以外に別の仕事をすること。

今まではほとんどの企業で禁止事項となっていましたが、働き方改革の一環で解禁したという企業が出てきていることはご承知のとおりです。

副業のメリットはスキルを身に付けながら、本業以外の収入が得られる点。デメリットは時間管理ができないとプライベートの時間が逼迫し、心身ともに疲弊してしまうことです。

また副業を禁止している企業の場合、規則違反とみなされ最悪の場合解雇になることもあります。副業をする際は、現在勤めている会社の就業規則をしっかりと確認し、会社と話し合ってから行動に移すべきでしょう。

3.スキルアップの効果|スキルアップで働き方改革!

社員のスキルアップがどのような効果を生むのか、

  1. 個人
  2. チーム
  3. 会社

の3つの視点で説明します。

①個人への効果

スキルアップが社員個人へ与える影響は、大きく3つ挙げられます。

パフォーマンスの向上
  • 向上したスキルをもとにしてワンランク上の業務を効率的に行えるようになれば、個人のパフォーマンスは上昇
エンゲージメントの向上
  • パフォーマンスの向上により自己効力感と組織への貢献度が高まる
  • エンゲージメント、すなわち会社への愛着心や思い入れが高まり、職場に居心地の良さを感じるなど精神面がポジティブになる
昇進・昇給・キャリアアップ
  • 企業が求めているスキルを獲得・向上できれば、よりよい条件で活躍のチャンスを入手できる
  • 制度として昇進や昇給などがあれば恩恵が受けられ、個人のモチベーションアップにつながる

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②チームへの効果

社員のスキルアップは、当該社員の所属するチームへも一定の効果をもたらします。個々の社員のパフォーマンスが向上すれば、チームの成績向上や目標達成といった業績アップに直結するでしょう。

また、個人が自分の能力を最大限発揮して成果をあげられるチームは、あらゆる可能性の芽を摘まない自由闊達なチームであることをも意味します。

伸び伸びとした業務を展開できる柔軟な組織はトラブルにも機敏に対処できるケースが多いです。チームが抱えるプロジェクトの達成といった大きな目標をクリアできるようなチーム運営が可能となるでしょう。

③会社への効果

社員がスキルアップすることで、会社に業績の向上や働き方改革の実現といった効果が波及します。

業績の向上

スキルアップした個々の社員が高いポテンシャルで成果をあげ、所属するチームとしての目標の達成が現実のものになれば、会社の業績も向上します。

スキルアップでより高度な業務に主体的に携わるようになった社員の存在が小さな成功体験となり、その積み重ねによって会社組織全体に新しい風が取り込まれます。

それは、イノベーションの創造、企業風土の刷新といった企業のあり方をも左右するような大きなうねりを起こす原動力となります。

働き方改革の実現(生産性の向上)

少子高齢化による労働人口の減少などが社会問題化する現代では、「労働時間の上限規制」を筆頭に、社会全体で生産性を向上させることが求められています。

生産性の向上とは、同じ時間と期間を費やして今まで以上の成果を出すようにすることです。そのためには同じ時間でもより多くの業務量をこなすスキルや、業務の質自体を上げていく高い能力が必要でしょう。

スキルアップとは、そのどちらの課題にも対応できる能力を獲得できる可能性を意味します。資格を取得した社員が新たな分野を開拓したり、深めた業務への理解で効率化を図ったりと、獲得したスキルの活用方法は無限に広がります。

個人のスキルアップを図ることは、チームや組織の目標達成だけでなく、会社全体の業績や企業文化の底上げにも大きく貢献します。

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まとめ

訓練を通して自分の持つ能力を向上させる、すなわちスキルアップは、個人の成長だけでなく所属するチームや組織、さらには会社全体を大きく変革させる力を持っています。

社員一人ひとりが資格取得、セミナーへの参加、外部の教育機関の利用や副業など、さまざまなツールを生かしてスキルアップを目指しましょう。

会社側もスキルアップをバックアップする制度の創設や見直し、配置転換などの実施が必要です。社員のモチベーションを高めるさまざまな施策を積極的に展開しましょう。