役職とは?【一覧でわかりやすく】会社の役職名と肩書きを解説

企業の大小にかかわらず、必ず存在しているのが役職です。大きな会社になると、細かく分類されています。とはいえ、ただ形式に則って設定しているわけではありません。

役職を設けていることには、大きな意味があるのです。しかし多くの人は、その重要性に気付かずただ何となく「役職」というものを認識しているのではないでしょうか。

役職の役割や、それぞれの意味をしっかり理解しておけば、仕事への向き合い方も大きく変わります。この記事では、役職が存在する意味やその種類についてご紹介していきます。ぜひお役立てください。

目次

1.役職とは?

役職とは、組織における役割や職務を意味する言葉です。一般的には、社長や会長などの役員、部長や課長といった管理職を指し、ビジネスにおける役職やその序列は企業によって様々です。極論すれば、役職は存在しなくても組織は成立しますが、役割により序列や職務を明確にすることで、役割と責任の範囲がはっきりとし、業務が円滑に進みます。

役職や序列が存在する意義

まず一つに、役職によりその人がどのような役割で、それくらいの範囲に責任を持っているのかが明確になります。そのため同じ部署だけでなく、他部署や他社の人物からも、その人がどんな人物なのかを把握しやすく、コミュニケーションが円滑になるというメリットがあります。

また、役職により役割を自覚することで、取り組むべき仕事が明らかになります。さらに役職の序列により、自身の現在地が分かれば、次はどの肩書きを目指せばよいのかも、明確になってきます。このように従業員に目的意識を持たせ、自律的な成長を促す意味でも、役職を設定することは効果的です。

同じ役職名でも企業ごとに意味や責任が異なる

役職名はある程度固定されており、多くの会社で、部長や課長、係長など決まった呼称が用いられています。しかし、その呼称は何らかの規定で定められているわけではありません。

企業ごとに自由に設定できるため、独自の呼び方が存在していても、問題ありません。また同じ呼称でも、企業それぞれで役割や責任の範囲が異なる場合もあります。

そのため商談や転職の際などには、注意が必要です。役職の役割や定義が自社と異なる場合があるからです。

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2.役職一覧と一般的な出世コース(地位の上がる順序)

ここでは一般的な役職を、いわゆる出世コース(地位の上がる順序)にして一覧でご紹介します。ベースとなる役職や序列の在り方を知っておけば、どこの企業で働く場合でも役に立つでしょう。

  1. 一般社員
  2. 主任
  3. 係長
  4. 課長
  5. 次長
  6. 部長
  7. 本部長(事業部長)
  8. 常務取締役
  9. 専務取締役
  10. 代表取締役社長

①一般社員

その名の通り、一般的な社員です。各種業務を行い、会社の業績に貢献する存在です。社内業務を動かす要にして、欠かせない位置付けです。

②主任

一般社員の次の序列となるのが主任です。一般社員全体もしくはグループごと部署ごとのまとめ役のような位置付けです。とはいえ、そこまで上司感が強いわけでもなく、どちらかというとグループリーダーや担当者といったニュアンスとなります。

③係長

実質的なチームリーダーの位置付けで、課長の下でチームをまとめる役割となります。主任に近い存在ですが、肩書きが付く分地位は上がり、一般社員への威厳も高まります。

④課長

係長の取りまとめはもちろんのこと、会社内に設置された課の代表となるのがこの肩書きです。文字通り、課の長であるというわけです。一般社員が身近に接することのできる高い地位の人物であるため、広く尊敬を集められます。

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⑤次長

長であるにもかかわらず、「次」という文字があてられていることに少し違和感を覚えるかもしれません。この理由は、ずばり部門管理者の次席に当たる人物であることを表しているためです。部長の次の位であるケースが一般的です。

⑥部長

近年、仕切りのない広いスペースに一般社員をはじめとした多数の人員が固まって働くといった環境が増えています。部長はそういった大組織の長のような位置付けで配置されていることの多い肩書きです。各部署単位の取りまとめ役と捉えておきましょう。

⑦本部長(事業部長)

本部長という名称だからといって、部長の中の長というわけではありません。数ある部署の中でも、本部における長を担っている人間がこの肩書きを背負う形となります。会社によっては、事業部長と名付けられる場合もあるようです。

⑧常務取締役

常務会における最高位がこの常務です。実際の業務を行う肩書きですが、最高位がゆえに現場に頻繁に顔を出すケースはまれでしょう。取締役であることも多く、業務を回すための管理に注力しているのが一般的です。

⑨専務取締役

常務取締役と同じく、取締役の役割を担っています。ですが、下の人間たちの行う実際の業務をまとめる側ではなく、むしろ上の人物に対しての業務が主となります。つまり社長補佐的な位置付けです。出世街道を意識する人にとっては、重要なポジションでしょう。

⑩代表取締役社長

会社のトップとして君臨する人物です。代表取締役と社長を別にしているところもありますが、両方を兼ねているケースが一般的です。上に会長職が置かれている場合もありますが、退任した社長の席であることがほとんどでしょう。

そのため、代表取締役社長こそが実質のトップであるといえます。

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3.一部の日本企業や自治体で使われる役職一覧

一般的な肩書きは前述で紹介したかたちとなりますが、一部の日本企業や自治体といった、伝統的なニュアンスが色濃く残る会社など、一般的な肩書きが当てはまらない組織も存在します。

一部の日本企業や自治体などでは主事・主査など独特の名称を今なお使い続けていることが多く、初めて関わる際には少し混乱しがちです。それぞれチェックしておきましょう。

  1. 主事
  2. 主任
  3. 主査
  4. 主幹
  5. 参事
  6. 参与

①主事

一般的な会社でいうところの一般社員のような位置付けで、具体的には、比較的下級の正社員、正職員に当たります。法律的に定められた名称でもありませんが、歴史的な観点から今なお採用している地方自治体などが多いです。

②主任

一般社員に当たる主事よりも、一つ上の位に当たります。とはいえ主事をまとめる管理職なのかといえば、一概にそうともいえません。主に主事の中でも熟練者を指す役職として使われています。

③主査

管理職名として用いられているのが、この主査からです。役割としては幅広く、組織によって意味合いが違ってきます。地方公共団体では、主に係長クラスとして使用されていますが、課長補佐級であることや、また逆に係長より下の位置付けで用いられる場合もあります。

④主幹

主幹は仕事の中心となる人物に与えられる肩書きです。階級としては課長補佐クラス、もしくは課長クラスと考えてください。主査と混同するような位置付けで、主幹クラスを主査と呼ぶケースもあるようです。自治体によって使われ方が異なるため、気を付けましょう。

⑤参事

参事は部長クラスの位置付けであるため、位としてはかなり高いと考えられます。また部長・副部長といったニュアンスが存在するように、参事にも副参事というポジションが伴う場合があります。

⑥参与

参与と聞いて、どのような序列かイメージすることは難しいでしょう。局長相当という意味合いですので、組織のトップクラスと考えて問題ありません。参事よりもさらに位が高く、多くの権限を有しています。

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4.国家公務員・地方公務員の主な役職一覧

歴史的な組織では、独自の名称が多く見られます。国家公務員・地方公務員のような伝統のある役所仕事を行う組織となるとやはり、一般企業と異なる肩書きが多数存在します。

国にまつわる組織であるため、実際に働く人はもちろん、一般の人においても触れる機会はあるかもしれません。それぞれの意味をご紹介します。

国家公務員

公務員と一口に言っても、国家公務員・地方公務員に分かれています。そして同じ公務員でありながら、役職の名称には結構な違いが見られます。まずは、国規模で業務をこなす国家公務員の役職について、ご紹介します。

  1. 事務次官
  2. 省名審議官
  3. 官房長、局長、政策統括官
  4. 部長、総括審議官
  5. 審議官
  6. 官房三課長
  7. 課長、参事官
  8. 室長、企画官、調査官
  9. 上席●●専門官、課長補佐、専門官
  10. 係長、主査、専門職
  11. 主任
  12. 係員

①事務次官

次官と名が付くためサポート的な印象を覚えるかもしれません。ですが実際は国家公務員のトップクラスに位置します。仕事内容は、大臣もしくは長官の補佐、その他省務や庁務、各部局事務の監督などです。省庁内における最高位です。

②省名審議官

事務次官が省庁内の最高位であれば、この省名審議官はナンバー2の地位といえます。省名審議官と分類されていますが、この省名の部分には各省の名前が冠されます。外務審議官、総務審議官といった具合です。審議官の総称と捉えておいてください。

③官房長、局長、政策統括官

3つの役職を合わせてご紹介するのは、それぞれが似た位置付けであるからです。まず省庁内での基本的なナンバー3は局長です。ですが各省庁には、局長ではなくとも局長クラスの職位として認識されているものがあります。

それが大臣官房の長である官房長、局長級分掌官こと政策統括官です。

④部長、総括審議官

部の長である部長については、分かりやすいでしょう。各部をまとめる、もしくは代表する人物で、一般職でも普通に用いられています。総括審議官は、審議官の中でも一部の事務職を総括整理する職として置かれています。

⑤審議官

審議官と一口に言っても、いくつかのクラスに分かれます。主に、次官級や局長級、局次長級といったものがあります。いずれにおいても共通しているのはメインのラインから離れてスタッフ的な立場のもと、政策調整や取りまとめを行うという点です。

⑥官房三課長

官房三課長は、1つの役職名ではありません。その名の通り3つの部署それぞれに割り当てられた課長職の総称となっています。詳細としては、大臣官房に置かれている人事・総務・会計の課長です。1つの役職名であると勘違いしないよう注意してください。

⑦課長、参事官

参事官と聞くと馴染みが薄いかもしれませんが立場的には課長職とあまり変わりありません。国家公務員における官房や局、部といった組織において用いられています。課長級ポストとして認識しましょう。

⑧室長、企画官、調査官

室長クラスに分類される分掌官となります。所掌事務を分担掌理するために、役割別に配置された形となっています。企画官と調査官は、企画と調査それぞれが割り当てられています。ある程度並列的な分掌官の中でも、比較的上位に位置付けられています。

⑨上席●●専門官、課長補佐、専門官

専門的な役割を振り分けられた分掌官が専門官で、国税専門官・財務専門官・情報技術専門官などがあります。さらにこれら専門官の上位役職には、「上席」が冠されるかたちとなります。課長補佐は、その名の通り課長職補佐です。

⑩係長、主査、専門職

地方自治体でも用いられている主査と意味合いは似ています。係長クラスの管理職で、与えられた部署のまとめ役として手腕を振るうのです。部署によっては、専門職の知識をもって臨むべきケースもあるでしょう。

⑪主任

国家公務員における一般社員から一つランクアップしたとき、主任のポジションが与えられます。つまり、入庁後出世を目指すのであれば、まずこの肩書きに焦点を合わせることになります。主任、もしくは主任主事などと呼ばれます。

⑫係員

国家公務員における一般社員を係員と呼ぶのです。そのため新卒での国家公務員採用試験では、係員になるための試験を受験する形となります。一般の会社には見られない特別な呼び名なので、転職時などは注意が必要です。

地方公務員

  1. 次長、本部長、技監、理事
  2. 部長、担当部長
  3. 統括課長
  4. 課長、担当課長、専門課長
  5. 課長補佐
  6. 係長、主査、担当係長、次席
  7. 主任
  8. 主事

①次長、本部長、技監、理事

地方公務員の役職は、ある程度分かりやすいでしょう。局長の下に位置付けられる次長、本部長、技監、理事の中でも特に目を引くのは技監です。技監は技術部門を統括する役職となります。理事は、業務執行の決定を行う立場です。

②部長、担当部長

各部の長には、部長の呼び名が用いられ、一般的な会社と同様、組織内では上位の位置付けになります。担当業務それぞれにおいて部門が分かれるため、部門名を冠した担当部長が個々に設けられていることも多いです。

③統括課長

課の長が課長ですが、統括課長の場合は少し意味合いが異なります。こちらは複数の課を統括してまとめる立場の人に対し与えられる役職となるのです。有する責任や作業量が大きくなるため、位も課長より上となります。

④課長、担当課長、専門課長

統括課長が複数課のまとめ役である一方ジャンルを絞った専門的な課長職も存在し、それが課長の他、担当課長や専門課長と呼ばれる役職です。課が複数ある場合、課長という呼称だけでは呼び分けがややこしくなることもあります。呼ぶ側が分かりやすいというメリットを伴うのです。

⑤課長補佐

課の規模や業務内容によっては、課長単体では負担が大きいこともありますが、そんなとき補佐役の位置付けである課長補佐が頼りになります。位としては課長の下であるため、課長へのステップアップのような捉え方もできます。

⑥係長、主査、担当係長、次席

いわゆる、管理職の位置付けで、呼び名が複数あるのが特徴的かもしれません。係長、主査、担当係長、次席いずれにおいても、係長クラスと考えてよいでしょう。ただ、専門性や組織図によって使われ方が異なってきます。

⑦主任

国家公務員と同様一般社員クラスの一つ上の立場に与えられる肩書きが主任です。リーダー的な立ち位置から人をまとめる視点を知ることで、係長や主査、担当係長以上へのステップアップにつなげられます。

⑧主事

一般社員のことを、地方公務員においては主事と呼びます。言葉そのままの意味合いとしては、まとめ役のようなニュアンスを含みますが、こと地方公務員においては役職のない社員の呼び名として使われています。地方公務員になって、最初に与えられる肩書きといえるでしょう。

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5.外資系企業などで使われる英語(カタカナ)での役職一覧

文化のグローバル化が進む昨今、外資系企業も身近に感じられるようになりました。しかし外国文化が基盤となるだけに、役職も横文字となります。

日本生まれの企業でもしばしば用いられている英語の役職や序列は、どのようになっているのでしょうか。代表的なものをまとめました。

  1. Chairman(取締役会長)
  2. President(取締役社長)
  3. CEO(最高経営責任者)
  4. COO(財務以外の管理部門や事業部を統括する総責任者)
  5. CFO(財務担当責任者)
  6. CHRO(最高人事責任者)
  7. Executive (Senior) Vice President(上級副社長)
  8. Vice President(統括本部長、事業部長)
  9. General Manager(事業所長、工場長、センター長など)
  10. Director(イギリス系役職名だと取締役、シリコンバレー企業では部門長)
  11. Manager(課長~担当部長)
  12. Lead(リーダー)

①Chairman(取締役会長)

英語の役職は、決して珍しいものではないかもしれません。しかし、この「Chairman」はあまり聞かない存在でしょう。日本でいうところの取締役会長の職に当たります。

しかし退任した社長などが就くポストであるため、あまり表に出ることはありません。そのため、一般的には聞き慣れていないことが多いのです。

②President(取締役社長)

英語の役職におけるトップクラスといえば、この「President」でしょう。ハイクラスやセレブを表すときにもよく用いられる言葉です。意味としては、取締役社長となります。ただカンパニー制を取り入れている企業では、事業本部の本部長という意味合いで使われる場合もあります。

③CEO(最高経営責任者)

会社のトップを表す横文字表記で近年特に有名なのは、このCEOでしょう。外資系にとどまらず、日本企業も続々とこの肩書きを採用しています。響きの良さ、かっこ良さなども影響しているのかもしれません。最高経営責任者という意味が込められています。

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④COO(財務以外の管理部門や事業部を統括する総責任者)

「Chief Operations Officer」の略称です。Chairmanを除いて、PresidentとCEOが同格と考えたとき、組織内ナンバー2の一角を担う存在となります。財務以外の部門の統括総責任者という位置付けになります。

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⑤CFO(財務担当責任者)

COOと並び組織内ナンバー2に位置するのが、このCFOです。「Chief Financial Officer」の略で、COOが管理していない残りの一つ、財務担当責任者という位置付けです。管理部門の数でいうとCOOに劣るイメージですが、財務は重要な部門であるため、決してマイナーな印象ではありません。

⑥CHRO(最高人事責任者)

Chief Human Resource Officer(最高人事責任者)の名の通り、人事部門における最高責任者です。企業における重要な投資対象であるヒトをどのように経営にいかすか、という視点から戦略を立案し、企業の成長に貢献します。このような経営視点を持っていることが人事部長と異なる点です。

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⑦Executive (Senior) Vice President(上級副社長)

グローバル化が進む昨今においても、聞き慣れない名称ではないでしょうか。この「Executive (Senior) Vice President」は、上級副社長というポジションです。とはいえ、社長の補佐などではなく、主に事業本部長の意味合いで使われます。

⑧Vice President(統括本部長、事業部長)

社長と同じくPresidentのワードが含まれていますが社長のランクからは少し離れた位置付けで、統括本部長や事業部長の意味合いで用いられています。ただ企業によっては、名称の通り社長の右腕やナンバー2の役職として使っているケースもあるようです。

⑨General Manager(事業所長、工場長、センター長など)

直訳すると将軍になる、「General」が冠されたポジションです。言葉の通り施設ごとの長に使われる肩書きが、この「General Manager」となっています。主に、事業所長、工場長、センター長といった位置付けです。

⑩Director(イギリス系役職名だと取締役、シリコンバレー企業では部門長)

この肩書きは、どの国にルーツを持つ会社かで使われ方が変わってきます。アメリカのシリコンバレー系であれば、部門長を意味します。また部門長の中でも特に上級の、Seniorクラスに使用されます。イギリス系の場合はがらりと変わり、取締役の意味合いでさらに上級な肩書きとして使われます。

⑪Manager(課長~担当部長)

課長や部長など、日本の肩書きは多岐にわたります。一方英語表記では、この「Manager」で一括的に表されます。読みは日本でも馴染み深い「マネージャー」となり課長や担当部長など、幅広い意味で使用しています。

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⑫Lead(リーダー)

マネージャーと同じく日本でお馴染みの、リーダーこと「Lead」です。意味は、日本的感覚で考えて問題ありません。主査やグループリーダー、係長といった名目で使用します。「Lead」の前に、部門や役割を表記するのが一般的です。

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6.どういうポジションの人なのかよく分からない役職(肩書き)

すっかり浸透した横文字の肩書きですが、一方で馴染みが薄いものの場合、初見ではどのような役割なのか分かりにくいものも存在します。もちろんそれは、日本語の肩書きにも同じことがいえます。最後に、多くの人がよく分からないと感じている、一般人からすると少しマイナーな肩書きについてご紹介します。

  1. エバンジェリスト
  2. 董事(とうじ)
  3. パブリシスト
  4. インテグレーター
  5. フェロー
  6. アーキテクト
  7. バイスプレジデント
  8. マーチャンダイザー
  9. リードトレーナー
  10. アソシエイト
  11. 参事
  12. スーパーバイザー
  13. 主事
  14. コンダクター
  15. アナリスト
  16. シニアスタッフ
  17. 次長
  18. プロフェッショナル
  19. スペシャリスト
  20. CIO(最高情報責任者)
  21. CSO(最高戦略責任者)
  22. CPO(最高プライバシー管理責任者)
  23. CDO(最高デジタル責任者)

①エバンジェリスト

エバンジェリストは、分かりにくい肩書きの中でも特に注目度が高いでしょう。某世界的企業に勤める日本人スタッフがこの肩書きを有していたことで、話題となりました。

言葉の意味としては宗教的な観点における伝道師で製品の魅力や、それによる社会へのメリットなどを分かりやすく啓蒙する職種だそうです。

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②董事(とうじ)

董事という文字を一見しただけでは、意味どころか読みすら分かりにくいかもしれません。それもそのはず、中国や台湾の企業が主に用いる肩書きだからです。読みは「とうじ」で、意思決定や監視に関する責任を受託されている構成員を指します。

③パブリシスト

パブリシストは、社内における広報担当を表す肩書きです。とはいえ、ただの広報ではありません。その中でも実力を備えた、プロフェッショナルな広報担当にこそ与えられる肩書きとなっています。企業だけでなく、芸能の世界でも欠かせない存在となっています。

④インテグレーター

一般的には、IT企業関連で用いられることの多い言葉です。基本的な意味としては複数のサブシステムを一つにまとめ上げ、それを正しく機能させるよう完成させるという意味です。肩書きの上でも、同様のニュアンスで使われています。

⑤フェロー

このフェローという肩書きに馴染みがある人は少数派かもしれません。なぜなら、研究業界で用いられる言葉だからです。主に研究所の研究員や大学教員といった、研究職に従事する人が持つ職名もしくは称号として使われています。

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⑥アーキテクト

アーキテクトが用いられるのは、建築業界です。もとの意味としては、設計思想や観念とされています。つまり建築設計における大まかな枠組みを決める代表者といったところです。日本語の呼称では、主任建築者と位置付けられます。

⑦バイスプレジデント

前述の英語名の肩書きでも紹介している、バイスプレジデントです。直訳すると副社長や社長の右腕といったニュアンスになりますが、実際は本部長や部長、次長クラスがこれに当たります。アルファベットの略称で、「VP」とも呼ばれています。

⑧マーチャンダイザー

主にファッション業界で使われているのが、このマーチャンダイザーです。それも、業界内では花形と称されるほどに人気がある職種でもあります。内容としては所属しているブランドやメーカーにおける、企画や展開の骨子をまとめる仕事です。

⑨リードトレーナー

トレーナーと聞くとスポーツ関連をイメージされるかもしれませんが、そういうわけではありません。クライアントや担当者の要望に対し、カスタマイズ作業を行い、さらにその説明をするといったポジションに使われる肩書きです。

⑩アソシエイト

カタカナゆえ専門的な印象かもしれませんが、そこまで重要度が高いわけではありません。基幹業務に従事するという前置きは付きますが要は一般社員のことです。仲間を意味する英語「associate」があてられています。

⑪参事

前述の公務員の記述でも紹介しましたが、これもまたアソシエイトに似た意味合いとなっています。国家公務員でいうところの一般社員です。また国会議員のサポート役にも、この参事という肩書きが用いられます。

⑫スーパーバイザー

比較的上位の肩書きとなるのが、このスーパーバイザーです。場合によっては、組織のリーダー格と同等またはそれ以上の権限を持つかもしれません。

監督者、監修者、また責任者といった役割を任せられています。小売業においては、仕入れやオールラウンダーなどのポジションがあてられることもあるようです。

⑬主事

国家公務員における一般社員が参事なら地方公共団体・地方自治体の一般社員がこの主事となります。自治体では古くからの伝統的な習わしが引き継がれていることも多いため、このような独特の呼び名が採用されています。

⑭コンダクター

ツアーコンダクターという職種で、お馴染みかもしれません。本来、このコンダクターには指揮者という意味が込められています。すなわちお客の満足を指揮するといった意味合いです。旅の手配や添乗など、広い範囲での管理を実施します。

⑮アナリスト

いわゆる分析を仕事とする人に、このアナリストという肩書きが用いられます。データ、人物や作品に対する分析がアナリストの仕事です。中にはその分析をもとに批評や批判を行う人もいるため、辛口な肩書きと捉えている人もいるかもしれません。

⑯シニアスタッフ

熟練者の肩書きに用いられるシニアという言葉だけに、やはりシニアスタッフも経験豊富なスタッフといった意味合いになります。作業そのもののみならず、現場の精神的支柱のような位置付けでもあるため、基本プラスアルファの貢献が求められます。

⑰次長

部長など上位の人を補佐するような役割が次長です。とはいえ補佐ばかりが仕事というわけではなく、管理職のような働きもします。その他、上位を目指すためのステップアップが目的になっていることもあります。

⑱プロフェッショナル

プロという言葉の正式名称ですが、実は肩書きとして使われることもあります。主に専門職、技術職といった人が冠する肩書きです。ただすべてのスタッフに資格があるのではなく、ある程度の熟練度が必要となります。

⑲スペシャリスト

プロフェッショナルがさらに昇進することで、スペシャリストの肩書きが付くといった企業が多いでしょう。技術職の中でも、特に経験も実績も豊富で頼りになる人があてられるようなポジションです。一般社員、プロフェッショナルのさらなるエスカレーション先といったところでしょう。

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⑳CIO(最高情報責任者)

CEOやCOOにも通ずる名称だけに、やはりある程度位は高いです。役割としては経営戦略のための情報管理や、IT投資の責任を有するといったところです。各部責任者の一角を担うだけに、出世の意味でも大きな意味を持つでしょう。

㉑CSO(最高戦略責任者)

企業における戦略の最高責任者です。CSOはChief Strategy Officerの略称で、具体的な役割は、CEOの補佐として、戦略部門の統括や戦略の立案から実行までの責任を負います。経営戦略を外部のコンサルタントに委託するのではなく、CSOの設置により内製化することで、ビジネス環境の急激な変化に効率的に対応するのです。

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㉒CPO(最高プライバシー管理責任者)

企業が取り扱う個人情報の管理を取り仕切る最高責任者です。Chief Privacy Officerの頭文字を取ってCPOと呼ばれます。具体的な役割はプライバシーポリシーの構築や、情報管理に関する評価を行う仕組みづくり等です。高度情報化社会のなか、個人情報を安全に管理し、その漏洩を防ぐCPOの存在は重要です。

CPO/個人情報管理者という役職とは?【仕事内容・役割】
立て続けに起こる個人情報漏洩事件を受けて、企業は、個人情報管理をリスク管理の一つとして重要視するようになっているのです。中には、最高個人情報責任者であるCPOを設置する企業も現れるほど。 CPOとはど...

㉓CDO(最高デジタル責任者)

CDOはChief Digital Officerの略で、近年様々な企業で推進されるDX(デジタルトランスフォーメーション)における戦略立案からその実行までの責任を負う役職です。CIO(最高情報責任者)との役割の違いは、CIOをコスト管理やセキュリティ対策などの守りの役職とすれば、CDOは戦略の実施や新規開発などの攻めの役職となります。

【役職】CDO(Chief Digital Officer)とは? 必要性、役割
CDOは「最高デジタル責任者」という役職のことです。CDOの特徴や役割、CDOに求められるスキル・経験を解説します。 1.CDO(Chief Digital Officer)とは? CDOとは、デジ...

役職序列のQ&A

一般的な企業では下記の順に役職が上がります。 ①一般社員 ②主任 ③係長 ④課長 ⑤次長 ⑥部長 ⑦本部長(事業部長) ⑧常務取締役 ⑨専務取締役 ⑩代表取締役社長
肩書きの名称で呼ぶことには、周囲・本人ともにメリットがあります。 まず組織内に役職を作ることで、社内の人物がどのような立場の人か、何の業務における責任者なのか、わかりやすくなります。 そして役割を自覚することで、やるべき仕事や責任をはっきり認識することができます。序列機能により、自分の現在地を確認することができ、目標意識を持つことにもつながるでしょう。
国家公務員の場合、役職が高い順に並べると下記のようになります。 ①事務次官 ②省名審議官 ③官房長、局長、政策統括官 ④部長、総括審議官 ⑤審議官 ⑥官房三課長 ⑦課長、参事官 ⑧室長、企画官、調査官 ⑨上席●●専門官、課長補佐、専門官 ⑩係長、主査、専門職 ⑪主任 ⑫係員 地方公務員の場合、役職が高い順に並べると下記のようになります。 ①次長、本部長、技監、理事 ②部長、担当部長 ③統括課長 ④課長、担当課長、専門課長 ⑤課長補佐 ⑥係長、主査、担当係長、次席 ⑦主任 ⑧主事