社内アンケートの質問例100選!作り方のポイントもわかりやすく

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社内アンケート作成で活用できる13の項目と100の質問例をご紹介します。

質問項目を作成する際のポイントや社内アンケートを効率化するツールについても解説していますので、ぜひご活用ください。

この記事のポイント
社内アンケートの質問項目は、ハーズバーグの二要因理論に基づき「動機付け要因」と「衛生要因」に分類されます。やりがいや成長実感などは動機付け要因、職場環境や給与などは衛生要因にあたります。定量評価にはリッカート尺度が有効で、自由記述欄を設けることで具体的な意見も拾えます。匿名性の確保や定期的な実施も重要で、従業員の本音を引き出し、組織の改善と活性化につなげることが可能です。

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1.社内アンケートとは?

社内アンケートとは、従業員を対象に、仕事や会社に対する意見、職場環境への満足度などを調査することです。「従業員満足度調査」「エンゲージメントサーベイ」と呼ばれることもあり、数ヵ月〜1年に1度実施します。

単なる「調査」ではなく、経営層と従業員が目指す方向性のズレを解消し、従業員の声を組織改善に活かすための「戦略的な対話ツール」と捉えることが重要です。適切に実施すれば、離職率の低下、生産性の向上、そして企業の業績向上にも繋がります。

昨今では大企業の30%が取り入れており、導入する企業が年々増えている人事施策です。

社内アンケートを行う目的

社内アンケートは、単に従業員満足度を可視化するためのツールではありません。本来の目的は、現場で働く人たちの声を集めて分析し、組織が抱える課題を明らかにしながら、より良い環境づくりにつなげていくことにあります。

社員のリアルな声を集め、定量的なデータとして分析することで、表面化しにくい問題や潜在的な不満を早期に発見できます。これにより、以下のような経営上の重要課題にも、データドリブンなアプローチでアクションを起こすことが可能になります。

社内アンケートは、働く人たちの声に耳を傾け、会社と一緒に成長していくための大切なきっかけになります。

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2.社内アンケートの質問作成でおさえるべき「二要因理論」とは?

社内アンケートの設計においては、フレデリック・ハーズバーグ(アメリカの臨床心理学者)が提唱した「二要因理論」の理解が重要です。

二要因理論とは、仕事における満足と不満足を引き起こす要因はそれぞれ異なるという理論です。満足に関わる「動機付け要因」と不満足に関わる「衛生要因」があります。

たとえば、やる気や達成感に関わる「動機付け要因」は、従業員の満足度を高める一方で、不満足の解消には直結しません。

一方で、給与や職場環境といった「衛生要因」は、不満を軽減する役割は果たしますが、それだけで高いモチベーションを引き出すことは難しいとされています。

この理論を理解することで、アンケート項目を「不満の把握」と「意欲の促進」の両面から設計できるようになります。結果として、従業員のエンゲージメントを高め、組織全体の改善につなげやすくなるでしょう。

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トイレをピカピカにすればやる気は上がる?
たとえば、トイレの汚いオフィスは社員のやる気が落ちる原因になります。しかし、ピカピカのトイレにすればモチベーションが上がるわけではありません。

トイレの清潔さは不満にしか影響を与えない衛生要因なのです。衛生要因を大幅に改善しても、モチベーションにはつながらないので注意しましょう。

動機付け要因とは?

動機付け要因(モチベーター)とは、職務の満足に影響を与えるものです。刺激されるとモチベーションが高まったり、仕事に積極的に取り組むようになります。

具体的には次のような要因です。

  • 達成
  • 承認
  • 仕事そのもの
  • 責任
  • 昇進

動機付け要因にもとづく項目からは、従業員のモチベーションを高め、成長意欲を引き出す施策が検討できます。アンケート結果を上司に共有し、個別のマネジメントに活用することも可能です。

動機付け要因とは?【わかりやすく解説】衛生要因、モチベーション
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衛生要因とは?

衛生要因(ハイジーンファクター)とは、職務の不満をもたらすものです。離職の原因の約8割は、この衛生要因といわれています。

不満感につながりますが、改善されたとしてもマイナスがゼロになるイメージで、満足やモチベーション向上にはつながりません。

具体的には次のような要因です。

  • 会社の経営
  • マネジメントや監督技術
  • 給与
  • 対人関係
  • 就労条件
  • 職場環境

衛生要因にもとづく項目からは、不満を取り除く施策が検討できます。改善することで離職率の低下にもつながります。

社内アンケートを実施する場合、担当者はもちろん対象従業員の負担は極力減らすべきです。タレントマネジメントシステム「カオナビ」なら、アンケートシートの作成から配布、回収、分析までクラウドで完結。紙やExcelのシートで感じていた煩雑さを解消します。

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衛生要因とは? 動機付け要因との関係、具体例、改善策を簡単に
衛生要因とは、仕事に対する不満をもたらす要因のこと。動機付け要因との関係や要素、改善方法などを解説します。 1.衛生要因とは? 衛生要因とは、満たされなくなると仕事への不満が高まる要素のこと。給与や...

3.社内アンケートの質問項目と100の質問例

社内アンケートで実際に使える質問項目と100個の質問例を、

  • 基本情報に関する項目
  • 動機付け要因に関する項目
  • 衛生要因に関する項目

の3つに分けてご紹介します。

基本情報に関する項目

最初に、社員の基本情報についての項目を設定します。

たとえば、

  • 性別
  • 役職
  • 年齢(年代)
  • 所属部署
  • 勤続年数

などです。

基本情報はクロス集計(特定の質問項目と属性を掛け合わせる集計方法)に活用できます。属性ごとの傾向を分析できるので、分析に必要な情報を項目として設定しましょう。

動機付け要因に関する項目

  1. 仕事内容について
  2. 育成状況について
  3. 仕事の継続について

仕事内容について

仕事へのやりがいや達成感、承認についての項目です。モチベーションに繋がり、従業員満足度の向上に大きく影響する重要な項目です。

具体的には、

  • 仕事のやりがい
  • おもしろさ、興味
  • 個人の目標、仕事の難易度の納得感
  • 組織への存在意義
  • 裁量権

に関する質問を設定していきます。

【仕事内容】社内アンケートの質問例
  • 今の業務に手応えとやりがいを感じている
  • 自分の仕事に意味や価値を見いだせている
  • 業務内容は興味深く、取り組むのが楽しい
  • チーム・組織に貢献できている実感がある
  • 仕事の中で新しい学びの機会がある
  • 担当業務は自分の適性・強みに合っている
  • やり遂げた達成感や満足感を得られている
  • 自分の成果は適切に評価・承認されていると感じる
  • 自分の仕事は顧客や社会に価値を提供していると感じる
  • 自分の意見やアイデアを業務に反映できている

育成状況について

業務を通じて得られる知識や能力、成長実感をはかる項目です。成長スピードや成長実感、スキルについて質問していきます。

【育成状況】社内アンケートの質問例
  • 自分に期待される役割・成果を明確に理解している
  • 担当タスクに必要な工数や見積もりを適切に把握している
  • 業務で自分の得意分野・強みを活かせている
  • 仕事を通じて新たなスキルや能力を獲得できている
  • 最近、仕事を通じてスキルが向上した実感がある
  • 今の仕事は自分の成長につながっていると感じる
  • 成長のために何に取り組むべきかを理解している
  • 今後も継続的に成長できる見通しがある

仕事の継続について

勤続意向や組織への愛着をはかる指標です。将来的に今の会社で働いているイメージがあるかについて聞きます。

【仕事の継続】社内アンケートの質問例
  • 日々の仕事に対するモチベーションは高い
  • 将来に向けた具体的な目標を持っている
  • 目標達成に向けて前向きな行動を取れている
  • 現在の業務が将来のキャリアに結びついていると感じる
  • 目標とするロールモデルとなる人物が社内外にいる
  • 5〜10年先の具体的なキャリアビジョンを描けている

衛生要因に関する項目

職場について

社内設備やインフラ、人間関係において安心して仕事に打ち込める職場環境かどうかをはかる項目です。

社内設備が十分かどうかや、人間関係が良好でコミュニケーションが円滑に取れているかを聞きましょう。

【職場】社内アンケートの質問例
  • 職場の安全対策は十分に機能している
  • 集中して働ける環境・設備が整っている
  • リフレッシュのための仕組みやスペースが整備されている
  • 学習・成長の機会が提供されている
  • 社内の人間関係は良好だ
  • チーム内のコミュニケーションは円滑だ
  • 率直に意見を伝えられる雰囲気がある
  • 業務に必要な情報共有が適切に行われている
  • 従業員のための職場改善が継続的に実施されている
  • 会社のビジョン/ミッションが明確に示されている
  • やむを得ない遅刻・早退・欠勤に柔軟に対応してくれる

上司について

上司との関係性や信頼感、指導援助についての項目です。

  • 上司との相性、関係性
  • 指導・教育・育成方法
  • コミュニケーション
  • 評価姿勢

などについて質問を設定しましょう。

【上司】社内アンケートの質問例
  • 上司との相性は良いと感じる
  • 困った時に上司を頼れる
  • 上司の指示・指導は適切で一貫している
  • 上司は成長につながる具体的なフィードバックをくれる
  • 上司と必要な連携・コミュニケーションを取れている
  • 上司が設定する目標に納得している
  • 上司の評価は公平で納得感がある
  • 上司は私生活に過度に踏み込まない

組織風土について

会社の風土が醸成されているかをはかる項目です。社風は会社によって異なりますので、自社の目指す社風に合わせて質問をカスタマイズしましょう。

たとえば、

  • 挑戦しやすい社風
  • コミュニケーションが円滑な組織
  • チームワークがよく相互尊重できている組織

など、それぞれの会社が目指す社風や組織像があると思います。自社の目指す組織風土を明確にした上で質問に落とし込みましょう。

【組織風土】社内アンケートの質問例
  • 自主性を尊重し、任せて支援する文化がある
  • アイデアや意見を自由に発言できる文化がある
  • 失敗を許容し挑戦を後押しする文化がある
  • 向上心を育む仕組み・文化がある
  • 上司や同僚に安心して相談できる風土がある
  • 困っている人をきちんとフォローする風土がある
  • 多様な人材が活躍できる包摂的な風土がある

処遇について

評価や給与などの人事処遇に対する満足度を聞く項目です。

  • 人事評価
  • 給与
  • 個人目標
  • 労働時間

などについて質問しましょう。

【処遇】社内アンケートの質問例
  • 人事評価は公平で納得感がある
  • 昇進・昇格の運用は適正だ
  • 人事異動は適正に実施されている
  • 給与は業務内容や成果に見合っている
  • 個人目標は十分に議論され、妥当な設定・管理がされている
  • 労働時間は適切だと感じる
  • 休暇は希望の日程・日数で取得できている

業務負荷について

過剰な業務負荷がかかっていないか確認する項目です。

  • 業務量
  • 残業時間
  • ワークライフバランス

などについて聞きましょう。

【業務負荷】社内アンケートの質問例
  • 残業時間は負担にならない範囲に収まっている
  • 勤務時間や業務強度への配慮がある
  • 必要なリソースやツールが十分に提供されている
  • 現在の業務量は適切だと感じる
  • 担当業務間で残業時間の偏りが大きい(反転項目)
  • ワークライフバランスを保てている
  • 心身に余裕を持って業務に取り組めている
  • 過度なストレスを感じることは少ない
  • 休日に仕事のことで悩むことは少ない
  • 仕事上の悩みを解決する手段を持っている

福利厚生について

福利厚生への満足度をはかる項目です。

  • 休暇
  • 育児・介護支援
  • 自己啓発・能力開発

といった福利厚生制度への満足度を聞きましょう。

社員食堂や企業内託児所などの自社独自の福利厚生制度を設けている場合は、それらも質問に組み込むとよいでしょう。

【福利厚生】社内アンケートの質問例
  • 福利厚生は利用しやすい
  • 休暇取得推進など、労働環境の整備・改善が進んでいる
  • 育児・介護を支援する制度が整っている
  • 自己啓発・スキルアップを支援する制度が整っている
  • 福利厚生は働きやすさに寄与している
  • 現在の福利厚生に満足している

経営について

会社の経営状況や方針、経営陣に対する満足度をはかる項目です。経営への満足度は、組織への愛着や帰属意識(ロイヤリティ)にもつながります。

会社のビジョンや経営方針に共感できるか、会社の将来性を感じられるかなどについて聞きましょう。

【経営】社内アンケートの質問例
  • 経営陣は社員を信頼し期待している姿勢が感じられる
  • 意思決定プロセスには透明性がある
  • 会社の経営状況に安心感がある
  • 企業理念や経営方針に共感し、その実現に参加したいと思える
  • 経営情報(方針・計画・新商品など)はタイムリーに共有される
  • 会社の業績(成長性・収益性・安定性)に満足している
  • 社員を大切にする経営が行われていると感じる
  • 競合への対応は適切に行われている

人事施策について

人事が展開する施策への満足度をはかる項目です。

  • 評価制度
  • 社員教育制度
  • キャリア支援

などについての人事施策について聞きます。とくに 注力している人事施策があれば、それについての質問も追加しましょう。

【人事施策】社内アンケートの質問例
  • 人事制度の内容は十分に説明されている
  • 人事評価の基準は明確だ
  • 成果や能力が処遇に適切に反映されている
  • 社員教育は体系的に実施されている
  • 将来のキャリアに関する教育・支援がある
  • 異動・キャリアについて相談できる制度や窓口がある
  • 人事施策に従業員の声が反映されている

コンプライアンスについて

会社のコンプライアンスが守られているかをはかる項目です。パワーハラスメントやセクシャルハラスメントがないかといった、法令・ルール遵守状況を確認しましょう。

【コンプライアンス】社内アンケートの質問例
  • 社内ルールやガイドラインは明確だ
  • 危機管理は適切に行われている
  • 業務は法令遵守のプロセスで遂行されている
  • コンプライアンス教育・管理が徹底されている
  • 機密情報は適切に管理されている
  • ハラスメント防止策が機能し、健全な運営ができている
  • コンプライアンスに関する相談窓口は利用しやすい

総合的な項目

最後に、会社・職場・仕事に対する総合的な満足度について聞きます。

質問例
  • 現在の職場を家族や友人にすすめたい
  • この会社で働いていることに満足している
  • この会社で働いていることを家族や友人に自信をもって話せる
  • 今後もこの会社で働き続けたいと思う
  • 現在、会社の総合的な満足度は高い

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4.社内アンケートを実施する手順

社内アンケートを実施する手順は、以下のとおりです。

  1. 目的を明確にする
  2. 設問を設計する
  3. 実施方法を決める
  4. 実施スケジュールを決める
  5. アンケート結果を回収・分析する
  6. フィードバックする
  7. 継続的な改善につなげる

1.目的を明確にする

社内アンケートを実施する際は、まず「何のために行うのか」という目的を明確にしましょう目的が曖昧なままだと、設問もブレてしまい、集まったデータが活用できない恐れがあります。

具体的には、以下のような目的を設定しましょう。

  • 従業員満足度の測定
  • 社内制度の評価
  • 働きやすさの改善 など

2.設問を設計する

設問は、アンケートの目的に沿って設計し、定量と定性の両方をバランスよく取り入れることが重要です。選択式は数値で傾向を把握しやすく、記述式は具体的な意見が得られます。

設問は多くても50問以下に絞り、曖昧な表現や誘導的な言い回しは避けて、誰でも回答しやすい設計にすることがポイントです。

3.実施方法を決める

社内アンケートの実施には、GoogleフォームやMicrosoft Formsなどのオンラインツールが便利です。スマートフォンでも簡単に回答できるツールを選ぶことで、参加率の向上が期待できます。匿名性を保つか記名式にするかは、目的に応じて判断しましょう。

また、回答所要時間を明示することで、社員の心理的ハードルを下げる効果もあります。

4.実施スケジュールを決める

アンケートを効果的に実施するには、事前準備としてスケジュール設計が欠かせません。

たとえば、1週間前に実施の目的と概要を社内に通知し、アンケート期間は5〜7日を目安に設定します。

中間と終了前にリマインドを送ることで、未回答者へのフォローが可能になります。周知内容には「回答は5分以内で完了」のようにどれくらいか完了するか添えましょう。

5.アンケート結果を回収・分析する

回答が集まったら、ただ集計するだけでなく、部署別や役職別に分類して傾向や課題を読み解くことが重要です。数値的な評価と自由記述の意見を組み合わせて分析することで、より深いインサイトが得られます。

ネガティブなコメントが集中する項目や、満足度が低い点には特に注目し、改善のヒントを探りましょう。

6.フィードバックする

アンケートの結果を社内にフィードバックすることで、社員の信頼感や参加意欲が高まります。

たとえすべての要望に応えられなくても、「意見を受け止め、改善に取り組んでいる」という姿勢が伝わることが大切です。集計結果は分かりやすいグラフや資料で共有し、今後の施策や改善方針を明確に説明しましょう。

7.継続的な改善につなげる

社内アンケートは一度実施して終わりではなく、継続的に行うことが大切です。半年〜1年に一度、同様の質問で再調査することで、改善の効果や新たな課題が見えてきます。

前回との比較や、実施後のアクションの進捗もあわせて確認することで、組織の成長を測る指標としても活用できます。

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5.社内アンケート作成はテンプレートで効率化しよう

社内アンケートを自社運用する際に、アンケートのフォーマットを0から作成しようとすると膨大な作業が発生します。

テンプレートを活用すれば作成の手間が省け、スムーズに社内アンケートをスタートできます。

カオナビ人事用語集では無料でダウンロードできるテンプレートを用意しているので、カスタマイズして業務にお役立てください。

▼社内アンケートのテンプレート入手はこちらの記事から

社内アンケートの無料テンプレート【Excel・Word】|質問や依頼文について
社内アンケートですぐに活用できるWord、Excel、PDFのテンプレートを紹介します。効率的な社内アンケートの実施にお役立てください。 社内アンケートの流れやテンプレート活用のポイントも解説していま...

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6.社内アンケートを効率化するツール

社内アンケートは、配布後に回収し、集計・分析する必要があります。

アンケート用紙やエクセルデータを配布するやり方もありますが、回収や集計に手作業が発生してしまうため、全体的に見ると効率的とはいえません。

社内アンケートを効率的に行うために、工程全体を考慮した上で適したツールを選びましょう。2つのアンケートツールをご紹介します。

Googleフォーム

Googleフォームは、無料で使えるアンケートツールです。

アンケートフォームをURLで配布できるので展開がしやすく、1人につき一台パソコンがない環境でもスマートフォンがあれば回答できます。

ただし、回答の際にGoogleアカウントが必要です。また詳細な分析には適しておらず、エクセルやスプレッドシートを使うことになってしまうのが難点となります。

まずはコストを最小限に抑えてテスト運用したい場合にオススメのツールです。

社内アンケートシステム

有料の社内アンケートシステムでは、システム内でアンケートの作成、配布、回収、集計まで一貫して行えます。あらかじめテンプレートが用意されているシステムもあり、スムーズに始められるのも利点です。

自動で回答者を管理できるためリマインドも少しの手間で済み、簡単に提出率を高めることもできます。

利用するには費用がかかりますが、社内アンケートは定期的に行うことが重要な施策です。 長期的に見ればシステムを活用した方が人的コストを削減でき、施策の継続につながります。長期的な運用が決定している場合は、システムを導入するのがオススメです。

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7.社内アンケートを実施する際に活用できるチェックリスト

社内アンケートの作成・運用を成功させるために活用できるチェックリストをまとめました。作成や運用に困っている方は、ぜひ活用してみてください。

準備フェーズ(社内アンケート実施前)

□ アンケートの目的を具体的に定めているか(例:「離職率の低下」「部署間の連携強化」など)
□ 回答は匿名で行い、個人が特定されないことを社員に明言しているか
□ 質問数は50問以内に絞り、所要時間もあらかじめ明記しているか
□ 回答することで得られるメリット(例:実際に改善が行われること)を社員に伝えているか

活用フェーズ(社内アンケート実施後)

□ 回答結果を部署別・役職別などで分類し、全体の傾向と課題を分析しているか
□ 良い点も悪い点も含め、アンケート結果を全社員へフィードバックする計画があるか
□ アンケート結果をもとに、具体的な改善策(例:業務分担の見直し、社内イベントの実施)を立案しているか
□ 改善策の進捗状況を定期的に共有し、社員の信頼を維持する仕組みを構築しているか

診断結果

このチェックリストを活用すれば、社内アンケートを単なる「形式的な調査」で終わらせず、実際の組織改善につながる強力なツールとして機能させることができます。

上記のチェックリストでチェックが入らなかった箇所があれば、社内アンケートについて見直してみてください。

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8.社内アンケートに関するよくある質問(Q&A)

Q1.「従業員エンゲージメントサーベイ」や「パルスサーベイ」との違いは何ですか?

従業員サーベイは、人事制度の見直しや就業規則の改善など、特定の課題に関する情報を集めることを目的としたアンケートです。いわゆる「従業員満足度調査」や「モラールサーベイ」など、幅広いテーマを扱います。

一方、パルスサーベイは、従業員のモチベーションや体調・心理状態などを短いスパン(例:週1回〜月1回)で継続的に把握するために行うものです。タイムリーな状態変化を追うことが目的です。

これらに対し「社内アンケート」という言葉は、上記を含むもっと広い意味を持ち、目的や実施頻度によって使い分けることが大切です。

Q2.アンケートはどのくらいの頻度で実施するのがよいですか?

組織の方針や目的によって異なりますが、一般的には「年に1回」や「半年に1回」の頻度で実施されることが多いです。

定期的に実施することで、次のようなメリットがあります。

  • 施策の効果を継続的にモニタリングできる
  • 従業員の声の変化を把握しやすくなる
  • 課題の早期発見につながる

早期対応を重視する場合は、四半期ごとや月ごとの実施も検討しましょう。

Q3.回答率が低いときはどうすればいいですか?

回答率が低い理由として、以下のような要因が考えられます。

  • アンケートの目的が十分に伝わっていない
  • 回答に時間や手間がかかる
  • 回答しても「どうせ何も変わらない」と思われている

対策としては、以下を実施することが効果的です。

  • アンケートの目的や意義を事前にわかりやすく伝える
  • 回答にかかる目安時間を具体的に提示する
  • インセンティブ(例:参加者への抽選プレゼント)を用意する

そして何より重要なのは、前回のアンケート結果と、それをもとに実行した改善内容をきちんと共有することです。これにより、「声が届いている」と従業員が実感でき、次回の回答率向上につながります。


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