人事評価の結果をボーナスに反映させるには、査定期間や評価項目を決定し、新しい規定を社員に通達してから行いましょう。
ただし、人事評価とボーナスがどのように関わるかは会社ごとに異なります。まず自社に合う方法を設定するとよいでしょう。 その他加える項目には業務能力や勤続年数などが、逆にマイナス査定となる項目には欠勤日数や業務ミスなどがあります。
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ボーナスの査定期間と項目
ボーナスを支払う場合の査定期間の一例をあげると、
- 7月：4～9月
- 12月：10～3月
となります。期間内で自社が必要とする項目について人事評価し、それに応じたボーナス額を支給することになるでしょう。 項目とはたとえば、
- 出勤状態
- 業績
- 勤務態度
などですが、会社によって重要とされる内容は異なります。できるだけ自社に沿った内容にしましょう。 しかし欠勤の中には産前産後休暇や育児休暇のように、法律で保障されたものもあります。内容を確認して査定しなければ、違法となる可能性が高いでしょう。
社員へ事前通達する
これから人事評価結果をボーナスと連動させる、またはその規定を変更する場合は、始める前に社員へ事前通達しておきましょう。
変更により社員によってはボーナス額が減る可能性も。事前に知らせないまま減額されたら、不満の元になりかねません。ボーナスの査定期間や規定があることで、モチベーションの上昇に役立つことも多いです。
- 評価結果を連動させる
- 規定を変更
といった状況と内容を社員に分かりやすく伝えた上で行うようにしましょう。
人事評価でやる気をなくした社員への対処法は？
「人事評価は、仕事に対してどれだけ応えたかをデータ化したものであり人格を判断しているものではない」と伝えましょう。
そうすることで社員に、
なぜ評価が低かったのか
どうすればよくなるか
と根拠をも...
ボーナスと評価を連動するメリット
ボーナスを人事評価と連動させることで、社員のモチベーションアップが期待できます。しかしそのためには、
- 査定期間
- チェックされる項目
をはっきりさせ、事前に社員へ通達しておくことが必要です。また、査定期間や項目は会社ごとに必要となる内容が異なります。
- 自社の業態に合う
- 目的に沿っている
ものに設定しましょう。
公正な人事評価を行うための重要事項
人事評価結果をボーナス（賞与）と連動させる場合は、人事評価を公正に行い、納得性を高めなければなりません。公正な人事評価を行うための重要事項は以下のとおりです。
評価制度の適切性
「評価項目が妥当であるか」、「評価項目の定義や着眼点、行動例などがわかりやすいか」、「基準が明確でわかりやすいか」を、チェックします。
評価スキルを向上させる
公平性と納得性を確保するには、評価制度や評価の仕方を理解し、基準を統一する必要があるため、評価者研修などによりスキルを継続的に向上させることが欠かせません。
その他のチェック事項
上記の他にも、評価項目や基準、評価結果などが適切にフィードバックされているか、職場環境が適切であるか（評価者と被評価者の信頼関係があるか）などをチェックします。
特に、評価結果をどのように活用するかで、評価制度の信頼性は変わるので、報酬や昇進・昇格への反映が適切であるかどうかの確認は重要です。
ボーナス計算の際には注意が必要
人事評価結果をボーナス（賞与）と連動させる場合の注意点についてご紹介しました。
5段階の人事評価に評価係数を設定する方法を採用した場合、最高評価と最低評価の金額が大きなものになる場合があるので、ボーナス計算の際には注意が必要です。