OJTの期間は、職種や業務によって異なりますが、3か月～1年に設定することをおすすめします。
期間中の前半で標準的な作業を集中的に教え、後半では業務を担当させながら指導すると良いでしょう。
また、期間の定めがないまま無計画にOJTを実施すると、指導をする側もされる側も目標意識が持ちにくいためOJTの効果が低下する可能性がります。
OJTとは？【簡単にわかりやすく】教育、研修、向いてない人
不透明なOJTの進捗をワークフロー機能で見える化
タレントマネジメントシステム「カオナビ」で研修管理を効率化しませんか？
⇒【公式】https://www.kaonavi.jp にアクセスしてPDFを...
職種や業務内容によって、3か月～1年に設定する
OJT期間が数か月というのは、長く感じるかもしれません。実際、職種や業務内容によっては、指導に3か月もかからないという場合もあるでしょう。
定型型の作業手順だけを教えるなら数日から1か月程度で十分という場合もあると思いますが、技術を習熟させ、イレギュラーな場面にも対処できるように育成するためには、3か月程度が必要です。
特に、製造部門で多能工を育成したり、人事部門のように1年間で一通りの業務を経験させたりする場合には、最低でも1年間はOJT期間を設けることをおすすめします。
しかし一方で、期間が1年以上と長くなりすぎると、組織変更や人事異動に対応しにくくなります。
期間を区切って指導内容にメリハリを
OJTでは、期間を区切って指導内容にメリハリをつけると良いでしょう。
例えば、前半は標準的な作業を集中的に指導し、後半は実際の業務を担当させる中で指導やアドバイスを行うといった具合です。
頭では理解していても、先輩と同じレベルで業務を行えるようになるまでには時間がかかります。業務を担当させる中で、自分で判断しながら安定的な業務を行えるよう、引き続きチェックとフォローをする必要があります。
また、目標や期間などフェーズが変わるごとにトレーナーを変えるのも有効です。OJTにメリハリがつくことはもちろん、特定の個人に指導の負担がかかることを抑え、参加者には幅広い技術習得の可能性が広がります。
新人の指導や育成を、担当者が責任意識を持って行うことが大切
OJT期間を定めることは、新人への研修に優先的に時間を割くことを社内に周知することにもなります。
マニュアル化できる標準的な業務を教える期間は短くてもかまいませんが、決まった期間内は新人に業務を担当させる中で指導や相談に乗り育成することを、担当者が責任意識を持って行うことが大切なのです。
