企業の経営環境の悪化から、これまで以上に研修の費用対効果を求める声が高まっています。
人材育成におけるROIの測定では、次のポイントを考慮する必要があります。
- 研修の目標を明確にする（いつまでにどのくらいの達成率を目指すのか）
- 短期的な計測だけでなく中長期的な視点で効果を測定する
達成度を測るためにアンケートやテスト結果などを活用して、できるだけ定量的に効果を測るようにしましょう。
費用対効果ROI（Return On Investment）の測定式
研修の効果を測るためには、目標を定めることが不可欠です。目標に具体性があるほど効果は測りやすくなります。例えば、「営業成績アップ」といった抽象的な内容ではなく、「新規クライアントの開拓を〇%アップさせる」といった具合です。
費用対効果はROI（Return On Investment）とも表現され、測定には次の式が用いられます。
ROI（％） ＝ 利益 ÷ 投下資本 × 100
利益にあたる部分の算出には次の方法を活用することで指標を得やすくなります。
- 受講者へのアンケートやインタビュー
- 受講者以外（上司・部下・同僚など）へのアンケートやインタビュー
- テスト
またeラーニングは、研修費用を低く抑えられる可能性があるだけでなく、受講者の履修率や理解度まで自動集計して見える化できる点でも優れた方法と言えます。
研修内容によっては、長期的な視点で効果を測ることも大切
研修内容によっては、研修後すぐには結果を測りにくい場合があり、長期的な視点で効果を測ることも大切です。
例えば、経営理念の浸透や自己啓発などを目的とする研修は、効果があらわれるまでに時間がかかるのが一般的です。
すぐには売上アップにつながらなくとも、研修を受けたことで社員の幸福度が上がり離職率が低下したならば、長期的には売上アップも見込める可能性があります。
さらに、研修効果を持続させるためにも、定期的にアンケートやテストを実施し理の定着をはかることも必要です。
目標の具体化で費用対効果を見える化する
研修の費用対効果は、研修の目標を具体化することで定量的に測りやすくなります。アンケートやテストなど定量的に測りやすい方法を活用して、できるだけ効果を見える化しましょう。
また、効果をより正確に測るために、継続して測定を行うことも大切です。
