従業員満足度調査は、従業員満足度を客観的に計測し、潜在的な課題を浮き彫りにします。
しかし、準備から分析、改善までにコストがかかるという問題があります。そこで注目されているのが、従業員満足度調査ツールです。
本記事では、従業員満足度調査におすすめのツールを10個ご紹介していきます。また、従業員満足度調査ツールを導入するメリットやES向上に必要な要素まで解説していきますので、ぜひ参考にしてください。
目次
従業員満足度調査ツールとは？
従業員満足度調査ツールとは、業務コストをおさえながら従業員満足度調査を実施できる方法のことです。
従業員満足度調査の実施から分析までには、一定のノウハウが必要です。
特別な事情がない限り一般的には、コンサルティングや調査ツールを利用します。
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従業員満足度（ES）調査の目的
従業員満足度を調査する目的は、以下の3つです。
- 組織全体が抱えている課題を可視化する
- 人事施策の効果を見る
- 従業員の離職理由を分析する
調査の目的によって質問する内容や集計・分析の方法、従業員へのフィードバック方法が異なります。
それぞれ詳しく解説していきますので、具体的に見ていきましょう。
①組織全体が抱えている課題を可視化する
従業員満足度調査で明らかになる内容のなかでも、とくに重要視されるのが、潜在的な組織課題です。
従業員へのアンケート調査を通じて、会社や職場環境、仕事や上司に関する現状を可視化します。それにより企業が抱える問題が、浮き彫りになります。組織課題を可視化できれば、将来的に従業員満足度を上げていくための手がかりも見つかるでしょう。
②人事施策の効果を見る
従業員満足度調査の実施には、人事施策の効果を見るという目的もあります。
人事施策と従業員の意識にギャップがないか確認するためには、従業員から本音を聞き出す調査が不可欠です。
「育成に力を入れるために研修の機会を増やしたが、従業員はどう感じているのだろう。実際のところ効果はあったのだろうか」など、人事施策の効果が明らかになれば、次回以降の効果測定に役立つでしょう。
③従業員の離職理由を分析する
厚生労働者が発表した「新規学卒就業者の在職期間別離職率の推移」によれば、2017年（平成29年）に大学を卒業した新入社員の離職率は、1年目にして11.5%でした。
労働者人口の減少が叫ばれるなか、離職率の低下、既存従業員の定着は喫緊の課題です。課題を解決するには、従業員が離れた原因をしっかりと分析し、正しい改善策を講じる必要があります。
従業員満足度調査は、調査の実施ではなくその後の対策が重要になります。調査で明らかになった要素をもとに、具体的な改善案を立てていきましょう
従業員満足度の向上によって企業が得られるメリット3つ
厚生労働省は、従業員の視点に立った魅力ある職場づくりが生産性向上と人材確保に有効だと発表しています。
そもそもなぜ企業は、従業員満足度を高める必要があるのでしょう。従業員満足度の向上によって企業が得られるメリットは、次の3つです。
- 生産性の向上
- 顧客満足度の向上
- 人材の確保と流出の防止
①生産性の向上
厚生労働省から、従業員満足度と顧客満足度の両方を重視した会社は、顧客満足度のみを重視した企業に比べ、以下の3点が増加傾向にあると発表されています。
- 売上高
- 営業利益率
- 売上高
従業員満足度の高い従業員は、得てして仕事へのモチベーションが高いです。
誰かに言われて仕事をやらされているわけではなく、自発的に業務に取り組むため、結果として企業全体としての生産性を高められます。
②顧客満足度の向上
従業員満足度と顧客満足度は密接な関係があります。
従業員満足度が上がると、従業員から顧客に対してのサービスが向上する上、優秀な人材が社内に定着します。
生産性が向上するため、顧客満足度が上昇するのです。
顧客満足度の向上は売り上げにも直結するため、積極的に従業員満足度を高める工夫をおこないましょう。
③人材の確保と流出の防止
従業員満足度は、既存人材の定着と離職率の低下に大きく影響します。
従業員満足度の高い会社は、既存従業員が離れたくないと感じている会社でもあるのです。
また、従業員満足度の高い従業員が多ければ多いほど、企業全体のイメージもアップします。
同時に、求職者やリファラル採用（従業員の紹介による採用）が増えるなど、人材確保にかかるコストの削減にもつながるのです。
従業員満足度に必要な構成要素5つ
企業価値そのものを高める従業員満足度は、以下5つの要素で構成されています。
- 企業理念やビジョンへの共感
- 職場環境に対する満足感
- 仕事内容や企業成長度合いへの納得感
- 健全な人間関係の構築
- 社会貢献度の実感
これらを意識し、適切に改善すると従業員満足度も向上します。それぞれの要素を詳しく見ていきましょう。
①企業理念やビジョンへの共感
企業理念やビジョンへの共有は、会社での働きがいに大きく影響します。
企業理念が共有できれば、従業員は会社に期待感を持つため、組織の一員であることに誇りをもって企業成長に貢献してくれるでしょう。
一方、「企業ビジョンに共感できない」「方向性が曖昧すぎてゴールを設定できない・分からない」場合は、モチベーションが低下し、従業員満足度も低下していくのです。
②職場環境に対する満足感
業務効率が上がるシステムを導入したり、ニーズのある福利厚生を拡充したりすると、従業員満足度は向上します。
必要器材が多い工場において、空調整備が不十分だったり、身体を休めるための休暇が取りにくかったりしたらどうなるでしょうか。
業務効率が下がるだけでなく、従業員は体調を崩します。結果として企業の生産性、従業員満足度も低下するでしょう。
離職率に大きく関わるため、職場環境は積極的に改善していきましょう。
③仕事内容や企業成長度合いへの納得感
仕事内容や企業成長度合いへの納得感は、従業員満足度に大きく影響する要素です。
仕事内容のミスマッチはやりがいを感じられなくなり、従業員のモチベーション低下につながります。
また、成長が鈍い企業の場合、将来への不安が生じたり、キャリアアップの機会が少なかったりするため、離職率が高くなる傾向にあります。
仕事内容の見直しや昇進制度の整備などをおこない、従業員満足度の向上を目指しましょう。
④健全な人間関係の構築
2017年に内閣府が行った調査によれば、職場での人間関係が離職理由の上位にあります。
従業員満足度の高低には人間関係が大きく影響していると分かります。
「企業全体の風通しをよくする」「従業員に対するメンタルケアや組織改善を行う」などで、良好な人間関係を築きましょう。
ハラスメントに関する研修や教育、メンター制度や部活動などの実施も効果的です。
⑤社会貢献度の実感
深夜のメンテナンス作業や表舞台に立たない裏方業務など、仕事によっては社会貢献や企業貢献が見えにくい内容もあります。
「自分の業務は誰かの役に立っているのだろうか」「貢献度の低い業務にモチベーション高く挑むのは無駄なのではないか」といったマイナスの思考を生まないよう、互いに関心を持つ企業文化の醸成が必要です。
従業員がチームや部署、社会によい影響を与えていると実感できると、従業員満足度も向上します。
従業員満足度調査（ES調査）ツールとは？
従業員満足度調査ツールについて、以下のようなポイントを詳しく解説します。
- 従業員満足度調査ツールの基本機能と仕組み
- 従来の手動調査との違いとメリット
- ツール導入による組織改善効果
従業員満足度調査ツールの基本機能と仕組み
従業員満足度調査ツールは、以下の一連のプロセスを自動化するクラウドベースのシステムです。
- アンケート作成
- 配信
- 回答収集
- 集計
- 分析
最大の特徴は、従業員の感情や意見を客観的なデータとして効率的に可視化できる点です。
また、リアルタイムでの結果分析やAIによる改善ポイントのレコメンドなども可能です。
専門的な分析機能により、組織の現状を正確に把握し、具体的な改善策の立案につなげられるでしょう。
従来の手動調査との違いとメリット
従来の手動による従業員満足度調査は、以下の業務によって、多大な時間と労力を要していました。
- 紙やExcelでのアンケート作成
- 個別配布
- 手作業での集計
しかし、ツールを利用することによって、膨大なデータの迅速な自動集計や視覚的でわかりやすいレポート作成が可能となります。
人事担当者は煩雑な事務作業をせず、結果の分析と改善策の立案・実行という戦略的な業務に注力できるでしょう。
ツール導入による組織改善効果
従業員満足度調査ツールの導入は、組織に具体的で測定可能な改善効果をもたらします。
継続的なデータ収集と分析により、組織が抱える潜在的な課題を早期に発見し、的確な改善策を講じることが可能になるためです。
多くのツールが単なる測定だけではなく、アクションレポートの提供や改善策の提案まで支援しています。
データに基づいた客観的な改善活動が実現され、従業員エンゲージメントの向上と組織パフォーマンスの最適化が期待できます。
ツール導入後は継続的にPDCAサイクルを回すことで、持続的な組織改善が可能となるでしょう。
従業員満足度調査（ES調査）ツールを導入するメリット
従業員満足度調査（ES調査）ツールを導入するメリットは、以下の4つです。
- 組織課題を明確化できる
- 離職率低下が期待できる
- 業務の生産性が向上する
- 調査業務が効率化できる
それぞれの特徴について解説していきます。
組織課題を明確化できる
従業員満足度調査ツールの最大のメリットは、従来見えにくかった組織の潜在的な課題を客観的なデータとして可視化できることです。
日常の観察や面談だけでは把握しきれない従業員の内面的な不満やニーズを、匿名性を担保した調査により率直に収集できます。
とくに、対面では言いづらい人間関係の悩みや待遇・環境への不満など、従業員の本音を引き出すことが可能です。
また、部署別・属性別のクロス集計により、全体の平均では見えない特定セグメントの課題を詳細に分析できます。
たとえば、全体の満足度は高くても、特定の部署で人間関係の問題が深刻化していたり、若手社員のキャリア不安が蓄積していたりする状況を発見できます。
テキストマイニング機能により、自由記述回答から具体的な課題要因を抽出し、優先順位をつけて対策を検討することも可能です。
離職率低下が期待できる
従業員満足度調査ツールを活用した組織改善により、離職率の大幅な低下と優秀な人材の定着を実現できます。
従業員の不満やストレス要因を早期に特定し、具体的な改善策を実施することで、離職に至る前の段階でリテンション対策を講じることができるためです。
また、従業員が「会社が自分たちの声を真摯に聞いている」と感じることで、エンゲージメントが向上します。
多くのツールが離職予兆分析機能を提供しており、リスクの高い従業員を事前に特定して個別にフォローできるでしょう。
業務の生産性が向上する
従業員満足度の向上は直接的に業務の生産性向上につながり、組織全体のパフォーマンス最適化を実現します。
満足度が高くエンゲージメントの向上した従業員は、より積極的に業務に取り組み、創造性と効率性を発揮するためです。
高い従業員満足度は、チーム内の結束力を強化し、従業員の定着率向上につながります。
たとえば、メンバー間の業務負荷を特定してタスクの再配分を行ったり、コミュニケーション不足を解消するための仕組みを導入したりすることで、全体的な業務効率が向上するでしょう。
業務の生産性向上には、従業員満足度の向上が必須です。
調査業務が効率化できる
従業員満足度調査ツールの導入により、調査業務にかかる時間とコストを大幅に削減し、人事担当者の負担を軽減できます。
従来の手動調査では、手作業で行われ、多大な時間と労力が必要だった業務も、一連のプロセスが自動化され、効率的な調査運用が可能になります。
アンケートの作成はテンプレートを活用して数分で完了し、配信はメール・SMS・アプリを通じて自動で行われます。回答データの集計は瞬時に完了し、グラフや表での可視化も自動生成されます。
また、自動リマインダー機能や部署別・属性別の自動クロス集計なども可能です。
人事担当者は煩雑な事務作業から解放され、より戦略的な業務である結果の分析と改善策の立案・実行に集中できるようになります。これにより、調査の品質向上と人事業務全体の価値向上が実現できます。
ES調査ツールの選び方
ES調査ツールにはさまざまな種類があるため、適切なツールを選べないと、導入したのにメリットを感じられない危険性があります。
適切なツールを選ぶには、以下のポイントを意識しましょう。
- ツールの種類と特徴を把握する
- 自社の目的に合う機能を選ぶ
- 操作性やサポート体制をチェックする
- 料金プランや費用対効果で比較する
それぞれ解説していきますので、ぜひツール選びの参考にしてください。
ツールの種類と特徴を把握する
ES調査ツールは、主に以下の3つのタイプに分類されます。
- 調査特化型
- 配布収集効率化型
- 人事管理一体型
調査特化型は従業員満足度やエンゲージメント測定に特化したツールです。検証済みの質問ライブラリや高度な分析機能、業界・同業他社データとのベンチマーク比較機能を備えています。
配布収集効率化型は基本的なアンケート機能に重点を置いたツールです。導入コストを抑えられますが、ES特化の分析機能は限定的な点が特徴です。
人事管理一体型は、調査機能を人事データと連携させた多角的分析ができます。
各タイプはターゲットとする課題と提供価値が異なるため、自社が「専門的な調査分析」「コスト重視の基本調査」「人事データ連携分析」のどれを重視するかを明確にすることが重要です。
自社の目的に合う機能を選ぶ
ES調査ツールの選定で最も重要なのは、自社の調査目的を明確にすることです。
導入目的が曖昧なままでは、ツールの機能や強みが製品によって異なるため、状況にそぐわないツールを選択してしまう可能性があります。
以下のように目的にあわせた機能を選びましょう。
| 目的 | 機能 |
|---|---|
| 離職改善 | 離職予兆分析機能 |
| 従業員エンゲージメント向上 | パルスサーベイ機能 |
| 組織課題の把握 | テキストマイニング機能 |
調査の具体的な目標を設定し、その達成に必要な機能を優先順位付けして評価することが重要です。
操作性やサポート体制をチェックする
ES調査ツールの成功的な定着には、直感的な操作性と充実したサポート体制が不可欠です。
高機能なツールでも、操作が複雑で習得に時間がかかったり、問題発生時のサポートが不十分だったりすると、ユーザーの利用率が低下し、期待した効果を得られません。
とくに中小企業では社内のIT知識が限られる場合が多く、使いやすさとサポートの質が導入成功を左右します。無料トライアルを活用して実際の操作性を確認することが強く推奨されます。
サポート面では、電話・メール・チャットなどの対応チャネルや対応時間、専任担当者の有無を確認しておくとよいでしょう。
必ず無料トライアルで操作性を確認し、導入前にサポート体制について詳細な説明を受けることが重要です。
料金プランや費用対効果で比較する
ES調査ツールの料金比較においては、初期費用だけでなく総所有コストを考慮し、期待される効果とのバランスで費用対効果を評価することが重要です。
ツールの価格モデルは多様であり、単純な価格比較だけでは真のコストパフォーマンスを判断できません。
多くのツールが「要問い合わせ」となっているため、具体的な見積もり取得が不可欠です。
安価なツールでも機能不足により追加コストが発生したり、高価でも効果が高ければ結果的にROIが優れていたりする場合があります。
初期費用、トレーニング費用、サポート費用、システム連携費用なども総合的に評価する必要があります。
複数のベンダーから詳細見積もりを取得し、3～5年の運用期間での総コストと期待される離職率改善やエンゲージメント向上の効果を定量的に比較して選定しましょう。
代表的な従業員満足度調査ツールを紹介
従業員満足度調査の実施から分析までには一定のノウハウが必要なため、一般的にはコンサルティングや調査ツールを利用します。また従業員満足度に対する関心が高まるのと同時に、従業員満足度を調査するツールも数多くリリースされているのです。
ここでは提供形態や価格など、代表的な従業員満足度調査ツールの特徴を解説します。
カオナビ
カオナビは、名前のとおり、顔写真と氏名が並んだインターフェイスが特徴です。
従業員満足度のほか、スキル情報や評価結果などを一元管理できます。
また、定期的にアンケートを実施し、パルスサーベイをおこなうことで、従業員の離職サインをキャッチしやすくなります。
一元管理された情報は、適材適所を活かした人事戦略にも活用可能です。
使用する機能プランと利用人数で月額料金が決まる、シンプルな料金体系も魅力のひとつです。
あらゆる人材情報を一元管理し、可視化して分析したい方はぜひ導入を検討してください。
Freeasy
「Freeasy」は、自由で簡単な操作性が魅力の24時間セルフ型アンケートツールです。非対面のWeb調査には、面談の場が苦手な人でも率直な意見を伝えやすいといったメリットがあります。
直感的にアンケートを作成できるインターフェイスや、1回50問×3,000人、月1回の利用までなら無料という低コストも魅力です。
Questant
アンケートテンプレートが充実しており、自由に設問をつくれるのが「Questant」の魅力です。調査実績は年間20,000件超。
ネットリサーチ国内実績No.1のノウハウが詰まったシステムは、画面と会話するような直感的にアンケートを作成できるツールとしても注目を集めています。10問100サンプルまでは何回でも無料なため、実用性も抜群です。
Niser（ナイサー）ES
働く人たちの本音を指数化・可視化することに重きを置いているのが「Niser（ナイサー）ES」です。
従業員満足度調査に特化したこのツールは、調査画面の設定から実施、報告書の作成および納品、報告会（一回）のサポートまで行います。調査費用は一人あたり1,000円。日本語に加え、英語や中国語などの外国語による調査も実施しています。
リアルワン
リアルワンでは、従業員満足度の調査や評価を専門に請け負っています。従業員満足度調査数は延べ10万人以上。大規模企業から小規模企業まで幅広く対応しているツールです。
提供形態はインターネットだけでなく、冊子（紙）との併用も可能です。内容や対象人数に応じて選べる2つのコースを完備しています。
- スタンダードコースの費用例：対象人数300人の場合880,000円
- ライトコースの費用例：対象人数300人の場合450,000円
スマレビ
年間利用者数70万人以上、顧客満足度91.1%の実績を持つ調査を開始できるのが「スマレビ」です。1社に1名専任の担当者が付き、システム操作からレポート作成まで幅広くサポートします。
基本料金18万円で100人まで回答可能です。さらに100名追加ごとに4万円追加のオプション料金も完備。またスマートフォンやタブレットにも対応しています。
東京メンタルヘルス
従業員満足度をきめ細やかに調査したい場合は「東京メンタルヘルス」が提供する調査ツールがおすすめです。同社ではアンケートだけでなくカウンセラーによるヒアリングも実施。企業に対する不平や不満を聞き出すだけでなく、よい面も再確認できるでしょう。
実施計画を可視化し、従業員が安心して調査に取り組めるようなサポートも実施しています。
H&G ES
「H&G ES」は、サービス業に特化した従業員満足度調査サービスです。3,000社延べ従業員数350,000名以上にサービスを提供した実績を活かした調査を提案しています。
調査は過程に過ぎません。調査結果の分析やコンサルタントによる改善策の提案、効果検証まで幅広く支援して、それを体現しています。
ES-Quick
「ES-Quick」の魅力は、従業員満足度だけでなく「eNPS（従業員エンゲージメント測定）」をもとにした結果レポートを提供していること。それにより従業員満足度の向上に必要なデータを早く・安く・具体的に提供しています。
50人まで一式20万円という分かりやすい料金体系に加え、最短4営業日でアンケートを開始できるスピード感も本ツールの魅力です。
クロスマーケティング
支店や部署、店舗ごとの結果を分析するのに最適なクロス集計に力を入れているのが「クロスマーケティング」です。総合満足度と要素別満足度を属性ごとに見て、改善の優先順位を検討できます。
標準的な料金はWeb定量で150万円～（スクリーニング10問、本調査30問を含む）。従業員満足度と顧客満足度を掛け合わせた分析も行っています。
まとめ
従業員満足度調査は、組織の潜在的な課題を可視化し、人事施策の効果検証や離職理由の分析に役立ちます。従業員満足度を向上させることで、生産性向上や顧客満足度向上、人材確保と流出防止という3つの重要なメリットをもたらします。
従業員満足度を構成する5つの要素を適切に改善することで、組織全体の満足度向上につながっていくでしょう。
従業員満足度調査ツールを導入することで、さまざまなメリットが得られます。種類と特徴の把握をおこない、自社の目的に合う機能を選定し、さまざまなサービスを比較することが重要となります。
従業員満足度調査は調査自体が目的ではなく、結果を基にした改善活動こそが重要なため、導入に満足するのではなく、運用し続ける意識を持ちましょう。
【人事評価運用にかかる時間を90%削減！】
評価シートの作成、配布、集約、管理を全てシステム化。
OKR、MBO、360度評価などテンプレートも用意！
●作成：ドラッグ＆ドロップ評価シートを手軽に作れる
●配布：システム上で配るので、配布ミスや漏れをなくせる
●集約：評価の提出、差戻はワンクリック。進捗も一覧でわかる
●管理：過去の結果も社員ごとにデータ化し、パッと検索できる
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