従業員満足度調査ツールとは? 調査で分かること、利用できるツール10選

従業員満足度調査は、従業員満足度を客観的に計測し、潜在的な課題を浮き彫りにします。しかし準備から分析、改善までにコストがかかるという問題があるのです。そこで注目されているのが、従業員満足度調査ツールです。

1.従業員満足度調査ツールとは?

従業員満足度調査ツールとは、業務コストをおさえながら従業員満足度調査を実施できる方法のこと。ここでは従業員満足度調査で分かることや、利用できるツールについて解説します。

従業員満足度調査の実施から分析までには、一定のノウハウが必要です。特別な事情がない限り一般的には、コンサルティングや調査ツールを利用します

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2.従業員満足度(ES)調査の目的

従業員満足度調査を実施すると、何が明らかになるのでしょうか。従業員満足度を調査する目的は、3つです。

  1. 組織全体が抱えている課題を可視化する
  2. 人事施策の効果を見る
  3. 従業員の離職理由を分析する

調査の目的によって質問する内容や集計・分析の方法、従業員へのフィードバック方法が異なります。それぞれ具体的に見ていきましょう。

①組織全体が抱えている課題を可視化する

従業員満足度調査で明らかになる内容のなかでも特に重要視されるのが、潜在的な組織課題です。

従業員へのアンケート調査を通じて、会社や職場環境、仕事や上司に関する現状を可視化します。それにより企業が抱える問題が、浮き彫りになるのです。組織課題を可視化できれば、将来的に従業員満足度を上げていくための手がかりも見つかるでしょう。

②人事施策の効果を見る

従業員満足度調査の実施には、人事施策の効果を見るという目的もあります。人事施策と従業員の意識にギャップがないか確認するためには、従業員から本音を聞き出す調査が不可欠です。

「育成に力を入れるために研修の機会を増やしたが、従業員はどう感じているのだろう。実際のところ効果はあったのだろうか」など、人事施策の効果が明らかになれば、次回以降の効果測定に役立つでしょう。

③従業員の離職理由を分析する

厚生労働者が発表した「新規学卒就業者の在職期間別離職率の推移」によれば、2017年(平成29年)に大学を卒業した新入社員の離職率は、1年目にして11.5%だったそうです。

労働者人口の減少が叫ばれるなか、離職率の低下、既存従業員の定着は喫緊の課題。課題を解決するには、従業員が離れた原因をしっかりと分析し、正しい改善策を講じる必要があります。

従業員満足度調査は、調査の実施ではなくその後の対策が重要になります。調査で明らかになった要素をもとに、具体的な改善案を立てていきましょう

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3.従業員満足度の向上によって企業が得られるメリット3つ

厚生労働省は、従業員の視点に立った魅力ある職場づくりが生産性向上と人材確保に有効だと発表しています。そもそもなぜ企業は、従業員満足度を高める必要があるのでしょう。従業員満足度の向上によって企業が得られるメリットは、次の3つです。

  1. 生産性の向上
  2. 顧客満足度の向上
  3. 人材の確保と流出の防止

①生産性の向上

厚生労働省から、従業員満足度と顧客満足度の両方を重視した会社は、顧客満足度のみを重視した企業に比べて「売上高」「営業利益率」「売上高」ともに増加傾向にあると発表されています。

従業員満足度の高い従業員は、得てして仕事へのモチベーションが高いです。誰かに言われて仕事をやらされているわけではなく、自発的に業務に取り組むため、結果として企業全体としての生産性を高められます。

②顧客満足度の向上

かつての企業では、業績を上げるために顧客満足度が重視されていました。しかし最近では、顧客満足度を高めるより先に、従業員満足度の向上に努める企業が増えています。なぜなら従業員満足度と顧客満足度には、密接な関わりがあるからです。

従業員満足度が向上すると、サービスや商品の品質も向上し、結果として顧客満足度も高まると考えるのが近年の傾向といえます。

③人材の確保と流出の防止

従業員満足度は、既存人材の定着と離職率の低下に大きく影響します。従業員満足度の高い会社は、既存従業員が離れたくないと感じている会社でもあるのです。

また従業員満足度の高い従業員が多ければ多いほど、企業全体のイメージもアップします。同時に、求職者やリファラル採用(従業員の紹介による採用)が増えるなど、人材確保にかかるコストの削減にもつながるのです。

従業員満足度向上の取り組み期間が長い企業ほど、業績が向上しているという報告もあります。従業員満足度の向上は、企業価値の向上ともいえるのです

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4.従業員満足度に必要な構成要素5つ

企業価値そのものを高める従業員満足度は、以下5つの要素で構成されています。

  1. 企業理念やビジョンへの共感
  2. 職場環境に対する満足感
  3. 仕事内容や企業成長度合いへの納得感
  4. 健全な人間関係の構築
  5. 社会貢献度の実感

これらを意識し、適切に改善すると従業員満足度も向上します。それぞれの要素を詳しく見ていきましょう。

①企業理念やビジョンへの共感

企業理念やビジョンへの共有は、会社での働きがいに大きく影響します。企業理念が共有できれば、従業員は会社に期待感を持つため、組織の一員であることに誇りをもって企業成長に貢献してくれるでしょう。

一方、「企業ビジョンに共感できない」「方向性が曖昧すぎてゴールを設定できない・分からない」場合はどうでしょうか。モチベーションが低下し、従業員満足度も下がることは容易に想像できるでしょう。

②職場環境に対する満足感

従業員満足度の高低に影響する要素のなかでも特に分かりやすいのが、上司や管理層によるマネジメントや職場環境に対する満足感です。

「上司から認められていると感じる従業員」と「部下の思いを汲んだコミュニケーションがなされていないと感じる従業員」、どちらの従業員満足度が高いかは、いうまでもありません。

一日の大半を会社で過ごす従業員にとって、人間関係や職場設備などに問題を抱えた環境は多大なストレスとなります。

③仕事内容や企業成長度合いへの納得感

業務効率が上がるシステムを導入したり、ニーズのある福利厚生を拡充したりすると、従業員満足度は向上します。必要器材が多い工場において、空調整備が不十分だったり、身体を休めるための休暇が取りにくかったりしたらどうなるでしょうか。

業務効率が下がるだけでなく、従業員は体調を崩します。結果として企業の生産性、従業員満足度も低下するでしょう。

④健全な人間関係の構築

2017年に内閣府が行った調査によれば、職場での人間関係が離職理由の上位にあるそうです。このことから、従業員満足度の高低には人間関係が大きく影響していると分かります。

「企業全体の風通しをよくする」「従業員に対するメンタルケアや組織改善を行う」などで、良好な人間関係を築きましょう。これにはハラスメントに関する研修や教育、メンター制度や部活動などの実施も効果的です。

⑤社会貢献度の実感

深夜のメンテナンス作業や表舞台に立たない裏方業務など、仕事によっては社会貢献、企業貢献が見えにくい内容もあります。

「自分の業務は誰かの役に立っているのだろうか」「貢献度の低い業務にモチベーション高く挑むのは無駄なのではないか」といったマイナスの思考を生まないよう、互いに関心を持つ企業文化の醸成が必要です。

従業員がチームや部署、ひいては社会によい影響を与えていると実感できると、従業員満足度も向上します。

従業員満足度の高低にはさまざまな要素が影響します。なかには複数の要素が複雑に絡み合っている場合もあるため、慎重に見極めなければなりません

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5.代表的な従業員満足度調査ツールを紹介

従業員満足度調査の実施から分析までには一定のノウハウが必要なため、一般的にはコンサルティングや調査ツールを利用します。また従業員満足度に対する関心が高まるのと同時に、従業員満足度を調査するツールも数多くリリースされているのです。

ここでは提供形態や価格など、代表的な従業員満足度調査ツールの特徴を解説します。

Freeasy

「Freeasy」は、自由で簡単な操作性が魅力の24時間セルフ型アンケートツールです。非対面のWeb調査には、面談の場が苦手な人でも率直な意見を伝えやすいといったメリットがあります。

直感的にアンケートを作成できるインターフェイスや、1回50問×3,000人、月1回の利用までなら無料という低コストも魅力です。

Questant

アンケートテンプレートが充実しており、自由に設問をつくれるのが「Questant」の魅力です。調査実績は年間20,000件超。

ネットリサーチ国内実績No.1のノウハウが詰まったシステムは、画面と会話するような直感的にアンケートを作成できるツールとしても注目を集めています。10問100サンプルまでは何回でも無料なため、実用性も抜群です。

Niser(ナイサー)ES

働く人たちの本音を指数化・可視化することに重きを置いているのが「Niser(ナイサー)ES」です。

従業員満足度調査に特化したこのツールは、調査画面の設定から実施、報告書の作成および納品、報告会(一回)のサポートまで行います。調査費用は一人あたり1,000円。日本語に加え、英語や中国語などの外国語による調査も実施しています。

リアルワン

リアルワンでは、従業員満足度の調査や評価を専門に請け負っています。従業員満足度調査数は延べ10万人以上。大規模企業から小規模企業まで幅広く対応しているツールです。

提供形態はインターネットだけでなく、冊子(紙)との併用も可能です。内容や対象人数に応じて選べる2つのコースを完備しています。

  • スタンダードコースの費用例:対象人数300人の場合880,000円
  • ライトコースの費用例:対象人数300人の場合450,000円

スマレビ

年間利用者数70万人以上、顧客満足度91.1%の実績を持つ調査を開始できるのが「スマレビ」です。1社に1名専任の担当者が付き、システム操作からレポート作成まで幅広くサポートします。

基本料金18万円で100人まで回答可能です。さらに100名追加ごとに4万円追加のオプション料金も完備。またスマートフォンやタブレットにも対応しています。

東京メンタルヘルス

従業員満足度をきめ細やかに調査したい場合は「東京メンタルヘルス」が提供する調査ツールがおすすめです。同社ではアンケートだけでなくカウンセラーによるヒアリングも実施。企業に対する不平や不満を聞き出すだけでなく、よい面も再確認できるでしょう。

実施計画を可視化し、従業員が安心して調査に取り組めるようなサポートも実施しています。

H&G ES

「H&G ES」は、サービス業に特化した従業員満足度調査サービスです。3,000社延べ従業員数350,000名以上にサービスを提供した実績を活かした調査を提案しています。

調査は過程に過ぎません。調査結果の分析やコンサルタントによる改善策の提案、効果検証まで幅広く支援して、それを体現しています。

ES-Quick

「ES-Quick」の魅力は、従業員満足度だけでなく「eNPS(従業員エンゲージメント測定)」をもとにした結果レポートを提供していること。それにより従業員満足度の向上に必要なデータを早く・安く・具体的に提供しています。

50人まで一式20万円という分かりやすい料金体系に加え、最短4営業日でアンケートを開始できるスピード感も本ツールの魅力です。

クロスマーケティング

支店や部署、店舗ごとの結果を分析するのに最適なクロス集計に力を入れているのが「クロスマーケティング」です。総合満足度と要素別満足度を属性ごとに見て、改善の優先順位を検討できます。

標準的な料金はWeb定量で150万円~(スクリーニング10問、本調査30問を含む)。従業員満足度と顧客満足度を掛け合わせた分析も行っています。

カオナビ

名前のとおり、顔写真と氏名が並んだインターフェイスが特徴の「カオナビ」では、従業員満足度のほかスキル情報や評価結果などを一元管理できます。定期的にアンケートを実施し、パルスサーベイを行って従業員の離職サインをキャッチできるのです。

一元管理された情報は、適材適所を活かした人事戦略にも活用できます。使用する機能プランと利用人数で月額料金が決まる、シンプルな料金体系も魅力でしょう。

同じ従業員満足度調査ツールでも、得意とする業界や分析内容はそれぞれ異なります。自社状況や課題に応じて最適な調査ツールを選択しましょう