社内アンケートツールとは? 使うメリット、目的、手順、質問項目、社内アンケート以外のツールについて

社内アンケートツールとは、さまざまなデータを集計できるWebツールのこと。ここでは社内アンケートツールの特徴や、従業員満足度調査、360度評価とともに説明します。

1.社内アンケートを実施するときに便利なツールとは?

社内アンケートツールとは、さまざまなデータを集計できるWebツールのことで、インターネット上で調査を実施できるもの。アンケート項目をWeb上でつくれるうえ、一連の作業がかんたんに行えるという利便性の高さを持っているのです。

社内アンケートで測れる「従業員満足度」とは?

従業員満足度とは、職場環境や福利厚生、働きがい、給与などの要素で従業員の満足度を計測する指標のこと。

英語では「EmployeeSatisfaction」と呼ばれ、頭文字をとった略称の「ES」と表現される場合も。従業員満足度が高い企業は、従業員のモチベーションも高い傾向にあります。生産性向上のためにも重要な要素といえるでしょう。

社内アンケート作成ツールを使うメリット

社内アンケート作成ツールを使うと、「集計や分析」が楽になります。紙でアンケートを実施した場合、集まった回答を1件ごとにパソコンへ打ち込む必要があるでしょう。

しかしWebアンケートでは自動で結果が集計されるため、面倒な作業がありません。また紙の場合、答えにくい質問を空欄のまま提出する従業員も少なくありませんが、Webアンケートなら「回答必須」の設定も可能なため、求める回答が確実に得られるのです。

社内アンケートツールとは、さまざまなデータを集計できるWebツールのこと。一連の作業がかんたんにできるなど、利便性の高さが特徴です

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2.ツールを活用して社内アンケートを実施する目的

近年、大手企業の半数以上がツールを活用して、社内アンケートを実施しているといわれています。なぜ企業は社内アンケートを実施するのでしょうか。ここでは社内アンケートを実施する代表的な目的について見ていきましょう。

従業員満足度の向上

社内アンケートを実施すると、職場環境や福利厚生、働きがいなどに対して従業員が企業に満足している度合いを指す「従業員満足度」を測定できます。

集計された結果を細かく分析すると、従業員が満足・不満足と思うポイントなどが把握できるため、対策を見出せるのです。

組織課題の可視化

従業員がどのような考えを持って仕事に取り組んでいるか、企業はなかなか知れません。社内アンケートを行うと、従業員が仕事や企業、人間関係や福利厚生に対して感じる満足点や不満点が把握できます。これによって仕事内容の改善、コミュニケーションの強化、マネジメントなどの組織課題も可視化できるのです。

顧客満足度の向上

従業員満足度の向上によって、モチベーションが高くなった従業員は「顧客により価値の高い商品やサービスを提供したい」と、自身の仕事が社会に与える影響について考えるようになります。

すなわち社内アンケートを実施すると、従業員それぞれの仕事への姿勢も変化し、結果的に企業の商品やサービスに対する顧客満足度が高まるといえるのです。

人事制度の確立

アンケートで集計された従業員の現状をしっかり分析し、既存人事施策の課題を洗い出すと、より効果的な人事経営戦略の指標を立てられます。

そのため企業は、社内アンケートの結果をもとに、従業員一人ひとりのスキルを生かせているかを意識し、評価制度に紐付ける必要があるでしょう。

離職率の低下

従業員満足度が向上すると、働きやすさが改善され、従業員のモチベーションもアップします。これにより会社への帰属意識も高まり、退職者を減らせるのです。また社内環境が整備されると新たな人材を確保しやすくなるため、採用面での効果も大いに期待できます。

社内アンケートには従業員満足度の向上などさまざまな目的があり、近年では大手企業の半数以上がツールを活用しています

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3.ツールを活用した社内アンケートの手順

ツールを活用した社内アンケートは適切な手順にもとづいて行うことが重要です。では手順について解説しましょう。

  1. 目的を明確にする
  2. 質問項目を検討・設定する
  3. アンケートの実施・集計
  4. 結果を分析する
  5. 対策の検討・フィードバック
  6. 対策を実施する

①目的を明確にする

はじめに社内アンケートを行うための目的を明確にします。ただ単にアンケートを集計しても、高い効果は得られません。

「営業部の売り上げが下降している」「マーケティングの離職率が高い」といった企業が抱える課題を具体的に洗い出し、どのような目的で社内アンケートを実施するのかをはっきりさせることが大切なのです。その際、目的は管理職や経営層間で共有しましょう。

②質問項目を検討・設定する

ここでは従業員満足度の向上を目的に合わせた要素を含みます。注意したいのは質問内容と質問数。質問数が多すぎると、途中で集中力が途切れやすくなり、あいまいな回答になってしまう可能性も高いです。

正確なデータを集計するためにも、質問数には配慮しましょう。

③アンケートの実施・集計

ツールを活用したWebアンケートなら、回答結果がツールに自動で集まるため、面倒な集計の手間も省けます。また従業員が「どのように回答を進めたらよいか」を判断しやすくなるのも特徴です。

さらに「今日の段階で何割の従業員が提出しているか」「どのような回答傾向があるか」という途中経過を瞬時にチェックできます。

④結果を分析する

集計と分析は、手作業では手間と時間がかかるため、ツールを活用するとよいでしょう。ツールには分析機能やレポート機能が備わっているものも多く、手軽にアンケート回答状況や結果を可視化できます。

大人数に対してのアンケートを実施する際は、これらの機能が搭載されているものを選びましょう。

⑤対策の検討・フィードバック

集計と分析が完了した後は、従業員一人ひとりへのフィードバックです。フィードバックでは、社内アンケートを行って可視化された企業の強みや課題、従業員に期待する点など具体的に説明します。

「1人の行動が組織に大きな影響をもたらす点」をポイントにしてフィードバックするとよいでしょう。

⑥対策を実施する

ここでは社内アンケート実施前に掲げた目標を踏まえて解決策を立案していきます。またアンケートで得られた従業員からの指摘や意見、求められる改善点などを取り入れるのもよいでしょう。

さらに可視化された現場のコミュニケーションやマネジメントの課題など、解決策の具体化なども必要です。

社内アンケートを実施するためには、適切な手順を踏まえて行いましょう。Webツールを活用すれば利便性も向上します

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4.社内アンケートツールにある質問項目

社内アンケートを有意義かつ効果的に行うためにも、質問項目へ考えを及ばせましょう。ここではいくつかのポイントに絞って、質問項目を具体的に解説します。

仕事に満足しているか?

仕事を通じて習得したスキルや経験なども含まれます。例は下記のとおりです。

  • やりがいを持って仕事できているか
  • 業務内容に満足しているか
  • ポジションに対して仕事量は適切か
  • 自分のスキルにマッチしているか
  • 目標を掲げているか
  • 将来のビジョンを描けているか

上司に満足しているか?

上司の指導に納得できているか、あるいはマネジメントに満足しているかどうかを質問する項目となります。例は下記のとおりです。

  • 上司からの指示に納得できているか
  • 上司から自分のパフォーマンスが認められていると感じるか
  • 上司は自分の意見を評価していると思うか
  • 上司はリーダーシップを発揮しているか

労働条件や労働環境に満足しているか?

評価制度や給与への納得感、就労条件や社内環境に満足しているかどうかを質問する項目となります。例は下記のとおりです。

  • 給与は同業他社と比較して、納得できているか
  • 残業は自分の無理のない範囲を超えていないか
  • チーム内でお互いに助け合えているか
  • 職場は通勤の便が良いか
  • 上司や同僚とのコミュニケーションは問題ないか

会社の方針に満足しているか?

企業理念や経営方針に満足しているかどうかを質問する項目で、会社の描くビジョンや情報インフラなどが含まれる場合もあります。例は下記のとおりです。

  • 会社の経営戦略に納得しているか
  • 会社の業績に満足しているか
  • 会社の業績に自分は貢献できているという実感を持っているか
  • 会社のビジョンに信頼できているか

組織の風土に満足しているか?

企業や組織の風土に満足しているかどうかを質問する項目となり、従業員がモチベーションを持って、スキルを発揮できているかという要素も含まれます。例は下記のとおりです。

  • 会社や部署の風土に自分は合っているか
  • チーム内でノウハウは円滑に共有できているか
  • 職場の人間関係は良好だと感じているか

社内アンケートをより効果的に行っていくためには、適切な質問項目の設定が極めて重要です。内容については精査しましょう

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5.社内アンケート以外のツール

従業員満足度を調査する方法には、社内アンケート以外にも、「厚生労働省が無料配布しているストレスチェックプログラム」「顧客満足度にフォーカスした調査制度」など、さまざまなツールがあります。積極的に活用していきましょう。

厚生労働省「厚生労働省版ストレスチェック実施プログラム」

ストレスチェックの受検から結果出力、集団分析まで行えます。従業員自身がWeb上でストレスチェックを受けられ、入力したデータにもとづいて、高ストレス状態に該当するかどうかを自動的に計測できるのです。

プログラムは厚生労働省のホームページからダウンロードできます。

ストレスチェック制度とは?

ストレスチェック制度は、平成26年6月25日に公布された労働安全衛生法の一部を改正する法律により創設されました。この制度では常時雇用する従業員に対して、年に1回ストレスチェックを実施することが事業者の義務となるのです。

高ストレスと判断された従業員から申し出があった際には、医師による面接指導を行う義務が事業者に生じます。必要なら就業上の措置を講じなければなりません。

顧客満足度調査ツール

顧客満足度調査ツールとは、自社の商品を利用した人の満足度を調べるツールのこと。結果をもとに、その後の商品改善など、さまざまな課題解決に活用できるのです。

顧客の本音が可視化されるため成長に必要な要素も見出しやすく、従業員のモチベーション向上にもつながります。このように社内アンケートで直接的に従業員満足度アップを目指すのではなく、間接的に目指す方法もあるのです。

従業員満足度を調査する際、社内アンケートだけでなく、「厚生労働省が無料配布しているストレスチェック」「有料のツール」などさまざまな選択肢があります