マイスター制度とは? 熟練技能者による技能継承や人材育成に役立つ、ものづくりマイスター制度について

製造業などのものづくりの現場には、その事業を支える様々な技能や知識があります。それらをスムーズに次世代に引き継ぐために、マイスター制度を取り入れる企業が増えています。今回は、マイスター制度や「ものづくりマイスター制度」についてご紹介します。

マイスター制度とは? マイスターの意味とマイスター制度

マイスター(Meister)とは、ドイツ語で巨匠や大家という意味です。ドイツでは職人などの専門的な技術や知識を持っている人、その道を極めた人をマイスターと呼んでいます。日本でも職人や専門家、プロフェッショナルを指す言葉として、マイスターは浸透しつつあります。

マイスター制度とは、専門的な技能を持つマイスターを育成することや、マイスターになるための技能の習得を支援すること、マイスターに対して手当支給などの優遇措置を図ること、社内や社外のマイスターから技能を習得することなど、マイスターの育成を応援する制度のことです。

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ものづくりマイスター制度(若者技能者人材育成等支援事業)について

ものづくりマイスター制度は、厚生労働省が行う若年技能者人材育成支援等事業のことです。少子高齢化などによる労働人口の減少は生産現場でも進んでおり、若年層の技能者の育成や、ものづくりに欠かすことのできない各種技能の継承は、産業全体の課題になっています。

そこで、若年技能者の技能の向上や育成、技能者のモチベーション向上などを目的に、若年技能者人材育成支援等事業が行われています。建設業と製造業の111職種の中で、特定の技能や経験を持つ「熟練技能者」を、政府が「ものづくりマイスター」として認定し、登録します。

そして、「ものづくりマイスター」が、企業や教育訓練機関、学校等で実技指導を行うことで、若年層の技能者を育成し、技能の継承を図ります。

なお、「ものづくりマイスター」に認定されるためには、技能検定の特級から単一等級の技能士、技能五輪の全国大会で3位以内に入賞するなどの技能を有していること、実務の経験が15年以上あること、技能の継承や技能者の育成に意欲があることなどが求められます。

ものづくりマイスター制度の活用について

企業や学校等がものづくりマイスター(熟練技能者)の指導を受けたい時には、最寄りの地域技能振興センターに相談します。同センターでは、ものづくりマイスターの派遣をはじめ、技能者の育成に関する各種相談を受け付けています。

厚生労働省が運営する「ものづくりマイスターデータベース」のホームページでも制度の詳細が公開されており、登録されているものづくりマイスターの検索も可能です。

なお、ものづくりマイスター制度の活用は、熟練技能者からの指導を受けるだけではありません。熟練技能者本人にとっては、ものづくりマイスターへの登録はハードルが高く、自らの技能を研鑽するなどの自己啓発につながります。また、技能を指導することで、指導や人材の育成に関するスキルを向上させることができます。

何より、自らが持つ経験や技能を継承していくことは、熟練技能者としてとてもやりがいを感じることです。企業においては、自社の熟練技能者のモチベーションアップやスキルアップ、企業の社会貢献の手段として、ものづくりマイスター制度を活用できます。