人事管理ソフトの比較15選、選ぶポイントやメリット

人事管理ソフトは、従業員情報を一括管理できるツールです。ここではメリットや選定のポイント、おすすめの人事管理ソフトなどを解説します。

1.人事管理ソフトを比較するメリット

人事管理ソフトを比較するメリットは、自社の目的を達成しやすくなる点です。人事管理ソフトとは、労務管理や人事情報の管理、評価管理などを行うツールのこと。こうした業務には多くの時間やコストがかかるため、効率化するには人事管理ソフトが欠かせません。

しかし人事管理ソフトはさまざまあり、どれが目的に合うのか、見極める必要があります。導入前に各ソフトをよく比較しておけば、自社の目的や運用方法に合うものを選べるのです。

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2.人事管理ソフトの比較15選

人事管理業務は多岐に渡るため、ソフトが対応できる業務もさまざまです。ここでは15個のソフトについて特徴や機能、料金などを紹介します。

  1. カオナビ
  2. jinjer人事
  3. あしたのクラウド
  4. タレントパレット
  5. sai*reco(サイレコ)
  6. HRBrain
  7. 人事労務freee
  8. ベネワン・プラットフォーム
  9. 人事奉行11
  10. COMPANY
  11. CYDAS
  12. SmartHR
  13. HRMOS CORE
  14. ヒトマワリ
  15. HITO-Talent

①カオナビ

人事情報の管理や閲覧ができるタレントマネジメントソフトです。従業員の顔写真をアイコンのように並べる画面が特徴で、視認性の高さに定評があります。

各従業員の能力や評価情報を一括管理でき、それらを生かした評価分析や人材配置シミュレーションなどの機能も搭載されているのです。

料金プランが豊富に用意されている点も大きな特徴。企業規模や活用方法などによって詳細な料金が決まります。まずは見積もりを依頼してみましょう。

②jinjer人事

完全ペーパーレス化を目的として開発された人事労務管理ソフトです。人事管理にて発生する多種多様な業務で活用できます。

従業員の人事と労務にかかわるデータを一括管理し、入社処理や勤怠データ集計、申請フロー設定、異動シミュレーションなども可能です。料金は1ユーザーあたり月額400円から。こちらも詳細は見積もりを依頼する必要があります。

③あしたのクラウド

人事評価管理に特化したソフトです。評価データの自動集計機能や、AIによる個人目標や評価者のチェック機能などが搭載されており、評価業務の効率が向上します。

データベースとしては従業員の個人情報だけでなく、目標や評価、給与など幅広い情報の管理が可能。人事業務全般の一元化でも大いに活用できます。料金プランが豊富に用意されているため、詳細な金額は見積もりでの確認が必要です。

④タレントパレット

幅広い人事業務で活用できるオールインワンタイプのソフト。評価や人材配置、採用や教育などに関するデータを一括管理できます。

機能はエンゲージメントや離職者などの分析、MBOや360度評価などに対応した評価シート作成、異動のシミュレーション機能などさまざま。優秀な人材の育成や組織力の強化などに活躍します。

料金は初期費用と月額費用で構成されるものの、詳細は問い合わせが必要です。

⑤sai*reco(サイレコ)

人事情報の蓄積や分析を幅広く行えるクラウド型システム。評価管理やワークフロー管理、給与明細管理などが搭載されています。必要な人事データを自動収集するため、定型業務の効率も大きく向上するでしょう。料金形態は以下のとおりです

  • システム導入費:初回のみ40万円
  • システム利用費:利用者数100人以下の場合は月額利用料1万8,000円、100名を超えるとひとりあたり月額180円を加算
  • システムメンテナンス費用:1,000円

⑥HRBrain

人材データの管理とその活用を主な目的とするソフト。シンプルで見やすいUIが採用されており、使い勝手のよさで定評があります。

導入に際しては人事のスペシャリストによる専任の無料サポートが利用可能。詳細なコストは見積もりで確認する必要があります。しかしコストパフォーマンスの高さは大きなメリットでしょう。

⑦人事労務freee

人事労務で発生しがちなヒューマンエラーをゼロにすることを目的に開発されたソフトです。そのため「転記」「ペーパーレス」「抜け漏れ防止」などをサポートする機能が多数搭載されています。

打刻データや従業員の個人情報などを一括管理し、データをもとに勤怠管理や給与計算、年末調整や社会保険手続きなどを実施。総合的な業務効率の向上に生かせます。

料金プランは「基本料金+従業員料金」で、年額または月額で支払う仕組みです。

【ベーシック】

  • 基本料金:年額4万7,760円、月額4,480円
  • 従業員料金:ひとりあたり月額500円

【プロフェッショナル】

  • 基本料金:年額9万6,960円、月額9,280円
  • 従業員料金:ひとりあたり月額700円

【エンタープライズ】

  • 年額のみとなり、問い合わせが必要です。

⑧ベネワン・プラットフォーム

人事業務におけるDX化を目的として開発されたソフトです。評価やスキル、勤務時間といった基本的な人事情報にくわえ、健診やストレスチェックの結果などの収集、分析なども可能。

個人パフォーマンス向上や組織の活性化、さらに従業員の健康管理にも役立てられます。料金プランは公表されていないため、詳細な料金を知るには問い合わせが必要です。

⑨人事奉行11

人事総務業務を総合的にサポートするソフトです。勤怠データや評価、スキルや雇用形態などさまざまなデータの自動収集と分析ができます。また年次の業務である「労働契約更新」「組織改編」「人事異動」「昇給」などの管理にも対応しているのです。

オンプレミス型システムでスタンドアロン価格は32万円から、NETWORK Editionは3ライセンス171万円となっています。

⑩COMPANY

日本国内ならではのビジネス習慣を反映した総合的な人事システムです。人事管理や給与計算、タレントマネジメントなどが行えるため、従業員の入社から退社までに生じる人事業務全般をカバーします。

人事チャットボット機能や、年末調整や勤怠に関する問い合わせへの自動回答など、業務効率化に役立つ機能を多数搭載。費用については問い合わせる必要があります。

⑪CYDAS

タレントマネジメントを重視して開発されたクラウド型システム。カードを並べたような一覧画面とダッシュボード画面は見やすく整理されており、クリック操作で作業を進められます。比較的かんたんな操作なので、初心者でもすぐに覚えられるでしょう。

目標や評価の管理、労務管理や人材育成、配置管理など、人材管理に必要とされる基本機能が搭載されているのも特徴。料金は選択した機能とユーザー数によって変化するため、まずは見積もりを依頼しましょう。

⑫SmartHR

4万以上の企業で導入されている人事労務管理ソフトです。人事情報の一元管理だけでなく労務手続きのペーパーレス化も実現できます。

労務手続きに関する機能では、スマートフォンを利用した書類作成機能が便利です。従業員がスマートフォンで必要情報を入力するだけで、従業員名簿や年末調整の書類などを作成できます。

料金は「プラン料金と契約人数」によって決まり、初期導入費用とサポート費用はかかりません。ただし料金の詳細は問い合わせが必要です。

⑬HRMOS CORE

タレントマネジメントシステムを取り入れたクラウド型人事管理システムです。人材管理に特化しており評価や目標、人材データベースや1on1ミーティングなどの管理機能を搭載しています。

管理する人事データは権限を設定すれば従業員自らが修正できるので、情報そのものの精度向上を図れます。料金プランは3つあり、詳細は見積もりが必要です。

⑭ヒトマワリ

人材データベースや採用、評価やワークフローなどを一元管理できる人材管理システムです。特徴はBI(Business Intelligence)機能を搭載している点。有休取得率や残業時間、在籍人数や離職率などを視覚的に分析できるのです。

またサポートも充実しており、導入時だけでなく担当営業とのセッションヒアリングを通じたサポートサービスも実施。初めて人事管理ソフトを導入する企業に適しています。

初期費用と導入サポート費用が不要なうえ、月額利用料はスタートプラン1万円、スタンダードプラン6万円と、コストパフォーマンスが高いのも特徴です。

⑮HITO-Talent

人材の育成と活用に重きを置いて開発されたソフトです。個人の目標や評価、スキルやキャリアなどの情報を管理し、タグでグループ化できます。通常の人事管理はもちろん、事業戦略などに合った人材の選抜や育成も進めやすくなるでしょう。

主なコストは初期導入費と月額利用料金となっているものの、利用する機能やユーザー数によって変わります。詳細な金額は見積もりで確認しましょう。

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3.人事管理ソフトを比較する際のポイント

人事管理ソフトの導入に際しては、複数のソフトを比較するとよいでしょう。ここでは比較時に着目すべきポイントを説明します。

  1. 導入の目的は明確か
  2. 予算と費用対効果のバランスはどうか
  3. 操作性に優れているか
  4. ほかシステムとの連携は可能か
  5. サポート体制は十分か
  6. セキュリティは万全か

①導入の目的は明確か

人事管理ソフトの導入前に、目的を明確にしておきましょう。人事管理ソフトで効率化したい業務や達成したい目的の内容によって、最適なソフトは異なるからです。

また人事管理ソフトを選定する際は、マネジメント層だけでなく、実際にシステムを活用する現場の従業員の声を参考にしましょう。事前に双方でコンセンサスを取ると、導入の目的がより明確になります。

②予算と費用対効果のバランスはどうか

人事管理業務は多岐にわたるため、つい多くの機能が搭載されたものを選びがちです。しかし多機能になるほどコストもかかります。たとえ多機能なソフトを導入しても、使わない機能が多いとコストパフォーマンスも低下してしまうのです。

自社に必要な機能と予算を見比べて、バランスがよいソフトを選びましょう。

③操作性に優れているか

どれほど機能性の優れた人事管理ソフトでも、操作方法が難しいと担当者は使いこなせず、社内に浸透しにくくなります。担当者だけでなく一般の従業員が入力する場合もあるため、操作性をよく比較しておきましょう。

「必要な情報が一画面で閲覧できる」「タップやクリック、ドラッグなどで操作できる」といったものがおすすめです。無料試用期間や無料版を活用しましょう。

④ほかシステムとの連携は可能か

人事システムは、経理や勤怠管理といったほかシステムと連携して使用する場面も少なくありません。しかしソフトによって連携の可否が異なるので、すでに導入しているシステムとの相性も導入前に確認しておきましょう。

ほかシステムとのデータ連携が自動化できれば、わざわざデータを送受信する手間も省けます。それにより人事業務全般の効率が向上するでしょう。

⑤サポート体制は十分か

企業独自の雇用形態や賞与体系に対応するためにはソフト側で設定を変更しなければならず、導入前のサポートが必要になります。また運用後も、不具合の発生や法令や制度の改正などに対するサポートが受けられると安心です。

導入前にサポート内容や料金、対応時間などを確認しておきましょう。

⑥セキュリティは万全か

人事管理ソフトを利用した人事情報の管理では、セキュリティ対策が必須といえます。人事情報には従業員の住所やマイナンバーなどの個人情報が含まれているからです。企業は情報の流出に対して細心の注意を払わなければなりません。

多くの人事管理ソフトには、アクセス権限の設定やデータの暗号化、操作ログの取得などセキュリティ機能がいくつも搭載されています。導入に際しては、人事管理ソフトのセキュリティ対策を比較しておきましょう。

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4.人事管理ソフトを利用するメリット

人事管理ソフトで得られるメリットは業務効率化だけではありません。ここではそのほかのメリットも含めて説明します。

  1. 人事業務を効率化できる
  2. 従業員のモチベーションが上がる
  3. 評価の精度と客観性が高まる
  4. 人材育成の質が向上する
  5. 働き方改革につながる

①人事業務を効率化できる

とくに「紙媒体の電子データ化」と「情報の一括管理」が業務効率を向上させます。電子データになれば書類の配布や共有、収集や集計といった業務が容易になり、日次業務に費やしていた時間をより重要な業務に使えるようになるからです。

行政への申請まで行えるソフトであれば、さらに時間や手間を減らせます。

②従業員のモチベーションが上がる

モチベーションを上げる要素のひとつに、正当な評価があります。従業員を評価するためには、各従業員の成績や能力などのデータを管理し、多角的に分析しなければなりません。

人事管理ソフトでは、必要なデータの自動収集や目標設定、過去の評価や勤怠情報の閲覧などが行えます。また異動や昇進、職務内容の変更などもモチベーションに影響する要素です。これらを実施する際も、ソフトに蓄積した人事情報を参考にできます。

③評価の精度と客観性が高まる

人事業務における評価は、公平な基準にもとづかなくてはなりません。人事管理ソフトを導入すると評価基準を統一でき、評価者によるバラつきを抑えられるのです。また評価結果の可視化や共有などもしやすくなります。

客観的かつ公平な評価は、従業員の意欲や信頼などの向上につながるでしょう。

④人材育成の質が向上する

人材育成では各従業員の課題を明確にし、克服を目標として提示することが大切です。人事管理ソフトでは従業員の成績を数値化し、グラフなどで可視化できます。また人材データには、スキルや資格、キャリアプランなども含まれるのです。

このようなデータを分析すると、直近の課題はもちろん中長期の課題も発見できるでしょう。

⑤働き方改革につながる

働き方改革で多くの企業が課題としているのが、長時間労働の回避や有給消化率の向上。人事管理ソフトをとおして従業員ごとの労働時間や休暇の取得状況を可視化すれば、負担の大きい部署や職務の業務改善にも取り組めます。

働き方を改善できれば、人材確保や従業員満足度の向上といった効果も期待できるでしょう。