プログラム

• KEY NOTE人的資本こそ、最高の競争力の源泉
  「強い個」による「強い組織」の創り方

  登壇者

  楠木 建 氏一橋ビジネススクール教授

  「人的資本経営」「ジョブ型雇用」「フリーランス時代」など、ビジネスパーソンの働き方や環境が、確実に「個」へシフトしている。そして、人的資本は可変性が高いために、組織マネジメント次第では生産性は飛躍的に向上する。では「個」を、どのようにしてマネジメントすれば、強い組織を作れるのか。企業の競争戦略を専門とする一橋ビジネススクール教授の楠木建氏から、そのヒントを探る。

  • 企業の成長要因は「組織」から「個」の時代へ
  • 個の「好き嫌い」を、人的資本にするべき理由
  • 個を尊重する人的資本経営は、競争優位性をうむか
  • 

    楠木 建氏 一橋ビジネススクール教授

    専攻は競争戦略。企業が持続的な競争優位を構築する論理について研究している。一橋大学大学院商学研究科修士課程修了。一橋大学商学部助教授および同大学院国際企業戦略研究科助教授などを経て、2010年より現職。著書に『ストーリーとしての競争戦略:優れた戦略の条件』（東洋経済新報社）、『逆・タイムマシン経営論』(日経 BP / 杉浦泰共著)など。

• SESSION 1ファクト＆ナンバーで読み解く
  「人的資本経営」がベストな理由

  登壇者

  大澤 陽樹 氏オープンワーク株式会社　代表取締役社長

  モデレーター

  佐藤寛之株式会社カオナビ 代表取締役社長 Co-CEO

  「人的資本経営」へのシフトが企業に求められているが、それは本当に有用性があるのか。「人的資本」に投資することによって、本当に企業や組織は活性化され、成長に繋がっていくのか。約1,270万件の社員クチコミ情報が掲載されるなど、日本最大級の転職・就職サービスを提供する、オープンワーク代表取締役社長の大澤陽樹氏を招き、個人の「働きがい」がいかにして会社のエンゲージメントに繋がるかを、ファクト（事実）＆ナンバー（数値）からひもとく。

  • 「人的資本経営」と「働きがい」に、どんな関係性があるか
  • 「働きがい」は、会社のエンゲージメントにつながるのか
  • 「人的資本経営」を推進するために、データから導きだされる最適解は
  • 

    大澤 陽樹氏 オープンワーク株式会社　代表取締役社長

    東京大学大学院卒業後、リンクアンドモチベーション入社。中小ベンチャー企業向けの組織人事コンサルティング事業のマネジャーを経て、企画室室長、新規事業の立ち上げや経営管理、人事を担当。同社のインキュベーション事業で、オープンワーク（当時はヴォーカーズ）へ兼務出向。2019年11月にオープンワーク取締役副社長に就任。2020年4月、代表取締役社長に就任。

• SESSION 2エンタープライズ企業の
  「人的資本経営」最前線

  登壇者

  白岩 徹 氏KDDI株式会社 執行役員 コーポレート統括本部 人事本部長

  モデレーター

  佐藤寛之株式会社カオナビ 代表取締役社長 Co-CEO

  この2、3年で、日本経済を牽引してきたエンタープライズ企業が、人的投資に積極的な動きを見せている。特に2021年、東京証券取引所が上場企業に対する企業統治指針「コーポレートガバナンス・コード」を改訂し、人的資本情報の項目に沿って、社内外に情報開示を求めたことも後押ししている。そのようななか、積極的に人的資本経営へシフトチェンジをしてきたのがKDDIだ。最後のセッションでは、同社の執行役員 コーポレート統括本部 人事本部長の白岩徹氏を招き、エンタープライズ企業における人的資本の重要性を考える。

  • エンタープライズ企業が「人的資本経営」にシフトする背景とは
  • 「人的資本経営」への遅れは、どんなリスクを生むか
  • KDDIが考える「人的資本経営」とは
  • KDDIが考える「人的資本経営」を推進するための仕組み
  • 

    白岩 徹氏 KDDI株式会社 執行役員 コーポレート統括本部 人事本部長

    1991年に第二電電株式会社（DDI、現KDDI）に入社。
    支社、支店での直販営業、代理店営業、本社営業企画部、営業推進部、カスタマーサービス企画部長など営業/CS部門の経験を経て、2013年人事部長。2016年総務・人事本部 副本部長。2019年4月より現職。

• • 

    佐藤 寛之 株式会社カオナビ 代表取締役社長 Co-CEO

    リンクアンドモチベーションにて大企業向け組織変革コンサルティング部門で営業を担当。その後、シンプレクスにて人事開発グループ責任者として採用・育成・評価・配置等の人材開発業務に従事する。2011年より取締役副社長を務め、2022年に共同CEO制を採用し、代表取締役社長 Co-CEO就任。