社内アンケートとは? 社内アンケートの作り方と従業員満足度アンケート・ES調査を企業価値創出に活用する方法

企業価値創出には「従業員満足度」が欠かせないといわれています。その従業員満足を測る際に用いられるのが、ハーズバーグの二要因理論(動機付け・衛生理論)です。

それによると、職務満足を決める要因は「衛生要因」と「動機づけ要因」の2つで、「衛生要因」とは、主に仕事の不満を予防する働きを持ち(例:報酬の水準、福利厚生、その他の労働条件等)「動機づけ要因」は、従業員の満足度を強化する要因(上司等からの責任権限の付与、仕事のやりがいや仕事を通じた成長期待等)となります。

そして、この後者の「動機付け要因」が、より高い業績へと人々を動機づける要因として作用するというハーズバーグの主張を受けて、組織力強化への課題解決にはまず、この従業員満足の測定が必要であると広く考えられるようになりました。

1.社内アンケート(従業員満足度アンケート・ES調査)とは?

従業員から社内環境やマネジメントなどについてアンケート形式で意見・要望を調査するサーベイを指します。従業員の満足度、改善度を指標(数値)で表し、改善に取り組んでいく一連の組織改革のスタート地点となります。

結果は、組織の現状把握、原因解明、および取り組むべき課題の明確化に活用されます。社内アンケートの実施によって、組織内の異なる立場の社員たちの意見が可視化・共有されることで、社内コミュニケーションの活性化につながるとも考えられています。

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2.社内アンケートの種類

社内アンケートの実施タイプとしては、主に次の2つのパターンが存在します。

  1. 経営の健全性向上を目的として定期的に行われる調査
  2. 経営改革や制度変更の際や、経営上もしくは組織上の何か重要な問題が起こった場合に、組織やマネジメントの問題を把握するために行われる不定期的な調査

3.社内アンケート結果の主な活用方法

社内アンケート(従業員満足度・ES調査)の主な活用方法は、次のとおりです。

  • 経営改革、組織改革のための現状把握を行う
  • 人事施策立案の際に、調査結果(従業員の傾向や意見)を反映する
  • 実施施策への従業員の反応(状況変化)を確認する
  • 管理者が職場マネジメント(部下のモチベーション管理等)を行う際に活用する
  • 経営管理指標の進捗確認に利用する

このように、主に経営企画部門や人事部門が主導し実施されますが、企業のなかには労組が主体となって実施し、労使間交渉に活用されるケースもあります。

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4.社内アンケート(従業員満足度・ES調査)の実施のステップ

  1. 事前準備
  2. 質問項目の設計
  3. アンケートの実施
  4. 集計・分析
  5. 集計・分析結果のフィードバック
  6. 対策の立案・実施

①事前準備

  • なぜ調査を行うのかという目的の明確化
  • 調査対象の選定(全従業員とするのか一部の者とするのか)
  • 調査方法(匿名/実名)、媒体(質問紙・Web他)選定
  • 自社で作成・実施するのか、外部の専門機関に委託するのか

②質問項目の設計

ハーズバーグの二要因理論等の理論体系をもとに設問を整理し、調査項目のモレやダブりを防ぎます。また、事前に特定の課題がある程度把握出来ている場合は、その実態が浮き彫りになるよう設問を(回答者の対象を絞り、質問の内容も課題にフォーカスするなど)工夫することも必要です。

③アンケートの実施

アンケートへ真剣に回答してもらうために、事前に対象となる社員には調査目的を明確に伝えます。経営から協力を要請するメッセージを出すと良いでしょう。締め切り日や回答方法(紙かWebか)については、繁忙期や地域差、環境に配慮し、設定します。

④集計・分析

集計については、組織の状況を出来るだけ正確に診断するために、最低でも8割の回収率を目指します。分析には,結果を正確に読み取る統計の知識が要求されますが、同様に分析結果を裏づけするための各部門へのヒアリングや分析結果に対する経営や人事部門との議論も重要になります。

⑤集計・分析結果のフィードバック

実施から間をあけずに、適切にフィードバックを行います。フィードバックの対象と結果を中心に、誰がどういった形でどこまで伝えるか、慎重に検討します。回答の手間が発生しながら、フィードバックが行われない調査によって、逆に従業員の不満足を招くことにもなりかねません。

⑥対策の立案・実施

分析結果に基づき、対策を検討します。結果のフィードバック自体は最終目的ではなく、ゴールは、結果をきっかけに組織行動の改善に繋げることです。調査結果を評価指標に紐付けること、組織開発の起点(「人事用語集:組織開発とは」参照)とすることなど、アクションを促す施策が必要となります。

5.社内アンケート(質問項目)の作り方と実施の留意点

上記ステップの中でも、特に2の社内アンケートの調査項目の設計に際しては、各調査項目の偏りや設問の表現が調査結果に悪影響を及ぼさないかなどについて、十分な検討が必要です。

より正確な調査を行うためにも、出来れば心理学・統計学に詳しい信頼できる専門家に設計もしくは監修を依頼するのがベターですが、それが難しい場合には事前にテスト調査を行って社員の意見を正しく引き出せそうか検討が求められます。

また、定量的な測定項目だけではなく、インタビューや自由記述などの定性的な情報を加えることで、現状の問題点のイメージへの理解が進み、背景にある要因のより深い分析につながります。

アンケートイベントをいつでも設定可能なマネジメントツール

カオナビなら自由にイベントを作成できるので、機動的にアンケートを実施することができます。

たとえば異動希望や満足度などの調査だけでなく、新規事業アイデアの募集も簡単に行え、社員の生声を人材戦略や事業戦略に活用できます。もちろん社内イベントの管理にもご利用可能。

集計結果をグラフで確認

アンケート回答結果をグラフで見える化&該当者の表示もできる

集計結果はグラフで見える化、回答ごとに該当者を一覧表示することも可能です。

  1. 社内で満足度調査やサーベイを手軽に行いたい
  2. 社内アンケートの結果をもとに施策を検討したい
  3. 施策結果の計測に使いたい

という方はぜひご活用ください。

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